取得可能な免許・資格

「資格を取得すれば、就職ができる」という単純な図式はありません。就職の採用担当者が評価するのは、資格を取得することに対して「目的意識を持って取り組んだ姿勢」なのです。それは資格取得に向けて、主体的に学び、目標を成し遂げたことの証となります。だからこそ、やみくもに資格を取得すればよいのではなく、自分が描く将来像に向かって、どんなスキルが必要で、そのために必要な資格とは何かを考え、目的意識を持って取り組むことが求められるのです。

• 国家資格：国の法律に基づいて認定される資格。業務独占資格や名称独占資格など、法律によって効力が定められている。
• 公的資格：民間団体や公益法人が実施し、官公庁や大臣、地方自治体などが認定する資格。
• 民間資格：民間企業や団体が独自の基準で認定する資格。
• 任用資格：公務員が特定の業務に任用される時に必要となる資格。
• 称号：特定の課程を修了したことや、特定の専門能力を文部科学大臣が認めたことを示すもの。

資格取得に際しては、取得条件や申請手続き、必要な準備などの最新情報を必ず確認してください。

1. 学部によって、取得できない学科があります。
2. 学部によって、取得できる教科など免許が異なります。詳細は「取得可能な免許・資格一覧」（PDFファイル）をご確認ください。
3. 第2部・イブニングコース（夜）では取得できません。
4. 2027年度開設に向けて申請中。ただし、文部科学省における審査の結果、予定している教職課程の開設時期および内容が変更となる可能性があります。
5. 令和6年6月に成立した「こども性暴力防止法」（令和8年12月25日以降施行予定）により、施行後は教育職員免許状や保育士資格の取得に必要な実習に先立ち、特定性犯罪前科の事実確認が行われる可能性があります。その結果、実習等を行うことができず、当該資格を取得できない場合があります。

こちらは最新の予定になり、今後変更する場合があります。