About Toyo University 〔経済学部〕教員養成に対する理念及び認定課程設置の趣旨等
経済学部第1・2部経済学科※１
- 中学校教諭一種免許状（社会）
- 高等学校教諭一種免許状（地理歴史）
- 高等学校教諭一種免許状（公民）
- 高等学校教諭一種免許状（商業）
経済学は、人間の経済活動の原理を探り、経済の運動法則を解明しようとする学問であり、学祖井上円了の目指した哲学に通じると同時に、現代の日本に不可欠な学問といえます。学祖が哲学を世に広めようとしたことと同様に、経済学科は、経済学的な思考力を持つ人材を世に輩出し、経済現象に関する考え方や理解を広め社会経済の発展に寄与することを目的として、経済学の標準的な知識と、それに基づく論理的思考力や、客観的情報に基づいた総合的判断力の確実な習得を教育目標としています。このことを踏まえ、本学科では、歴史、文化、言語、情報、数理に関するリテラシーを有し、ミクロ・マクロをはじめとする標準的な経済学を身につけた教員を養成します。また、教員の養成にあたっては、経済学や統計学の習得により情報処理能力や客観的情報に基づく論理的な判断力を身につけた本学卒業生が、その培った知識、技能を教育の現場に生かし、生徒に日本の将来を担う社会人にふさわしい姿勢・態度や社会が直面する問題を自ら発見し解決できる総合的思考力を身につけさせることができるよう、カリキュラムに配慮しています。
経済学部国際経済学科※２
- 中学校教諭一種免許状（社会）
- 高等学校教諭一種免許状（地理歴史）
- 高等学校教諭一種免許状（公民）
国際経済学科では、経済学を基礎としつつ、以下の3つを兼ね備えた人材の育成を目的としています。
すなわち、
- 広く国際的な視野にたって社会的な活動を行えること
- グローバル化の進展が著しい経済活動に対応して活動できる基礎能力をもっていること
- 経済活動はもとより歴史、文化、政治等に関し、国際比較の上で日本経済の問題を理解し改善する方途を提示できること
の3点です。
国際社会が増々身近になる将来において、その社会を支える子どもを育成する教員にこそ、上記に掲げる能力は身につけられるべきです。そのために本学科では、経済学を理解した上で、現実の国際経済・社会に対する広範な知識と技能を身に付けた教員を理想的な教員像として掲げ、次代を担う生徒たちを育成し得る教員の輩出を目指しています。
経済学部総合政策学科
- 中学校教諭一種免許状（社会）
- 高等学校教諭一種免許状（地理歴史）
- 高等学校教諭一種免許状（公民）
現実社会に関する幅広い知識、鋭い問題意識、そして、厳密な分析力を備えた教員を輩出すること、これが総合政策学科における教員養成に対する基本理念です。教科書の内容を効率的に教え込むだけでなく、現実社会について自分自身で考える教員を養成することを目指しているのです。
総合政策学科のカリキュラムのもとでは、現実社会の現状を理解し、自分自身の視点から問題を発見し、仲間たちと議論しながら、自分自身の主張・結論を導き出し、それを他人に説得する、という一連の学習プロセスを1年次から4年次まで、必修のゼミナールにおいて、少しずつレベルアップしながら繰り返し実践します。その前提として、並行的に、標準的な経済理論、情報の収集と整理、プレゼンテーションやディスカッションの方法を2年次までに身につけ、3年次以降は、多様な専門科目を通じて自分なりの問題関心をより掘り下げていきます。そして、4年次には、集大成となる卒業研究として、卒業論文ないし政策提言を作成します。このカリキュラムに沿って「学び」を進めることで、現実社会に関する広い視野、深遠な知識、鋭い問題意識、そして、厳密な分析力を習得することができます。
当学科での「学び」は、現実社会において強く要請される「きちんと考える力」「適切に行動する力」を実践的に身につけるものです。とりわけ、教員養成にあたっては、社会経済のみならず、広く歴史や地理、情報社会を俯瞰できる能力を有し、持続可能な社会の実現に向けて次代を担う生徒に社会の在り方や生き方を考えさせることができるような教員像を求めております。また、このような力を備えた教員を輩出し、教育現場で活躍してもらうため、本学科では、教職全体の科目との良好なバランスをとりながら、現代の諸課題を探究する専門科目を上記のとおり適切に配置し、教員の養成を行っています。これが当学科において教員養成課程を設置する趣旨になります。
※１ 2021年度以降の2部経済学科入学生は「高等学校教諭一種免許状（商業）」の免許状を取得することはできません。
※２ 2020年度入学生までは各種免許状を取得可能です。2021年度以降入学生は各種免許状を取得することはできません。