教育研究上の目的

経済学部
１．人材の養成に関する目的
経済の理論と実証を土台にして、日本あるいは世界の経済・社会における多様な問題に取り組むこ
とができる、幅広い知識と的確な判断力を備えた、自立性のある人材を養成する。

２．学生に修得させるべき能力等の教育目標
人材養成の目的を実現するため、経済学の基礎理論、日本あるいは世界の経済・社会に関する幅広
い理解、英語をはじめとする外国語の能力（コミュニケーション能力を含む）を身につけ、それらを
基礎として、現実の多様な問題に取り組み、それらを分析するとともに解決方法を探り出せる能力を
学生の身につけさせる。

第１部経済学科
１．人材の養成に関する目的
21 世紀社会を担う社会人に相応しい、現実の経済に関する幅広い知識・洞察力を修得し、論理的
思考力、情報収集・処理能力、コミュニケーション力を持つ人材を養成する。

２．学生に修得させるべき能力等の教育目標
上記の目的を達成するため、経済学科では、①基礎科目の充実、②多様な応用科目の展開、③ゼミナー
ルの充実、の3 つの柱を設け、現実経済に関する多様な知識を修得するとともに、さまざまな経済・
社会問題に対する客観的・建設的な判断力を涵養することを教育目標にしている。これを実現するた
めに、ゼミナールと他の基礎能力養成を狙いとして、①プレゼンテーション、②レポート・論文の書
き方の指導、③ディベート、④コンピュータリテラシー等を効果的に教育する体制を構築している。
経済学教育においては、講義のみの一方通行ではなく問題演習も並行して重点的に行うことで応用力
の強化も図っている。これらの授業を通して、論理的思考力、情報収集・処理能力、コミュニケーショ
ン力等、学生の基礎能力向上を目指している。

国際経済学科
１. 人材の養成に関する目的
経済学および国際経済学の基礎知識を身につけ、広く国際的な視野にたってグローバル経済・社会
に的確に対応・活動できる人材、また世界主要国・地域の経済・産業・歴史・社会・文化等を理解し、
それとの比較において日本経済・社会の諸問題を理解し改善する方途を提示できる人材を養成する。

２. 学生に修得させるべき能力等の教育目標
上記の目的を達成するため、経済および国際経済・社会に対する理解はもとより、英語その他の外
国語による国際コミュニケーション・スキルの向上をはかる。
具体的には、①経済学および国際経済学に関する基礎理論を修得させたうえで、経済学の応用分野、
国際経済学各論、世界の主要国・地域経済に関する理解を深め、英語やその他の外国語を修得するこ
とで、4 年間を通じて実践的な、多様な語学力の育成をはかる。②ゼミナールにおけるプレゼンテーショ
ン、ディベート、卒業論文の執筆などを通じて、社会人に不可欠な情報収集・分析能力、論理構築力、
文章力などの向上をはかる。

総合政策学科
１．人材の養成に関する目的
経済学に基づいて、現実社会をより良い方向へと動かしていく意識と能力を身につけた人材を養成
する。

２．学生に修得させるべき能力等の教育目標
経済学を基礎として、現実社会の問題を発見する能力、現実社会を分析する能力、他者とコミュニ
ケーションする能力、そして、これらの各能力を基盤として、最終的に、政策提言能力を修得するこ
とを目標とする。

第２部経済学科
１．人材の養成に関する目的
汎用性のある経済学の本質的理解と現代的な経済分析方法の修得を目指す教育を通して、経済社会
に対し自らの考えを的確に表現する力と経済社会を改善する力を持つ、自ら考え自ら行動する人材を
養成する。

２．学生に修得させるべき能力等の教育目標
上記の目的を達成するため、第１部の３学科の主要専門分野、すなわち経済理論・計量分野、国際
経済、政策論に関連する分野や、一般教養、英語その他の外国語等の広範な能力の向上を目指す。
具体的には、情報収集・処理能力、発表能力、ディベート能力、コミュニケーション能力等、学生
の基礎能力の向上を目指す。