About　

包括的なアプローチ
多様化・複雑化する現代社会の問題解決を目指す研究拠点です。

研究所の概要

設立の経緯・研究所の目的（概要）

現代社会総合研究所は、古くから学部に附置されていたグローバル・エコノミー研究センター（経済学部）、経営研究所（経営学部）、社会学研究所（社会学部）、比較法研究所（法学部）を2002年7月に改組・統合し、社会科学分野の総合的な研究所として発足しました。その目的は、それぞれの研究所が蓄積してきた各領域の研究をさらに昇華させることで総合的研究とし、これまで以上に独創性ある調査・研究を行い、日々刻々と変化する現代社会の諸問題を、基礎から最先端問題に至るまで研究対象とし、広く人類社会のより良い発展に貢献することです。

研究所の活動・特色（沿革/history）

本研究所では、発足時から環境を基礎概念としてきましたが、特に2016年度からは、情報、法律、地域経営、シーズも加えて主要な研究の支柱とし、定期的なシンポジウムや共同研究プロジェクトを実施してきました。その中でも「ＩＣＴ教育研究プロジェクト」では、ＩＣＴ教育の内容や方針を多角的に検証し、2021年に　『ICT 教育の未来について―対話から見えてくるもの―』を刊行し、翌年2022年に（「ICT教育の未来についてー対話と実験から見えてくるもの」刊行しました。また2022年度からSDGｓプロジェクトを発足し、各チームが積極的に活動をしています。

2019年度から本研究所は従来からの環境を、自然環境から法・経済・政治・さまざまな社会活動といった人間生活に関係する全てを含む広義の概念に変更し、諸研究の土台を為す連結・共通概念として位置付けることによって、様々な分野の共同研究・総合研究を促進し得るように理論構成を変更し、その土台の上にプロジェクト・研究会・Seeds支援という三種のカテゴリーを新設して、総合研究への道程を整備しました。プロジェクトは原則として外部資金を原資とする研究であり、研究会は所員の自発的な申請によって設置され、Seeds支援はad hocな学術活動を支援するためのものです。従来からの活動に加えて、これらの内容は本研究所のホームページをご覧ください。

最後に、２０１９年度から、明治開国以来長期にわたって発展し、蓄積されてきた日本に関する経験と研究を世界に発信するために、英語による学術ジャーナルJapanese Society and Cultureを創刊しました。これは学問世界においても日本をブランド化するという非常に高次な目的を有する計画であり活動です。本研究所を通して世界の研究者に日本を周知する挑戦であり、電子ジャーナルとして配信するものです。

この様に共同研究・総合研究をより一層促進するために、研究環境を整備しながら、これまでの研究を引き継ぎつつ、多くの所員の自由な発想を支援することで現代社会の総合研究を行なっています。

研究の達成状況（活動）

本研究所は研究成果を次の方法で公表しています。毎年度末に刊行する『現代社会研究』、２０１９年度からは日本に関する学術成果を英語の学術論文を通して配信するJapanese Society and Cultureというジャーナルも創刊しました。特に電子ジャーナルとして配信されます。各研究の達成状況は、これらのジャーナルをご参照ください。

これらのほかには、Seeds支援一環として「Working Paper Series」と「ショートエッセイシリーズ」を発行してきました。また研究所発足当初から定例で開催している「環境シンポジウム」をはじめ、著名人を招いての特別講演会や研究会、若手研究者の育成や支援を目的とした研究発表会を開催するなど、現代社会を探究する意義のある情報発信の機会を設けています。それらの内容と成果報告は上記の『現代社会研究』に掲載されています。

今後の展開（目標）

今後の研究活動は、既述のプロジェクト・研究会・Seeds支援を中核にしながら学部生や大学院生の教育活動にも刺激を与えるシンポジウムや講演などを実施することで、研究所に関連する様々な活動を循環させ、さらに活性化させることが目標です。そのなかで、学外機関との協力を積極的に進めつつ、特にAI・IoT分野を独立した分野ではなく、現代から近未来にかけての人間社会の不可欠な環境としてとらえながら、継続的な共同研究を模索・実施する計画です。

歴代所長

1. 山谷　修作　経済：2002年7月～2004年3月
2. 松行　康夫　経営：2004年4月～2006年3月
3. 山下　りえ子　法：2006年4月～2008年3月
4. 松園　俊志　国際地域：2008年4月～2013年3月
5. 澁澤　健太郎　経済：2013年4月～2016年3月
6. 石井　晴夫　経営：2016年4月～2018年3月
7. 齋藤　洋 　法：2019年4月～ 2023年3月
8. 藤尾　美佐　経営：2023年4月～2025年3月
9. 井上　武史　経済：2025年4月～

組織・所属研究員

活動内容

研究員登録