経済学研究科 学部長 佐々木 啓介

研究科長メッセージ

個人、市場、組織の
「相互依存関係」を
明らかにする経済学の可能性

私達が暮らしている現実社会は多くの問題を抱えており、いずれも喫緊の課題としてメディア等に頻出しています。真鍋淑郎氏のノーベル物理学賞受賞で再認識することになった<気候変動と経済成長の問題>、またトマ・ピケティによる分厚い大著『21世紀の資本』がベストセラーになることで露わになった<格差と貧困の問題>、決して良いことばかりではない<情報システムの発展に伴う種々の弊害>、これらは全て「現代経済学」がその解決、ないしは改善のために寄与するべきテーマです。現代経済学を唯一つのキーワードで表すならば、個人、市場、組織の「相互依存関係」を明らかにする分析ツールを創出する学問であり、更にその分析ツールを用いて直面する課題解決についての議論を可能にする学問と言えるでしょう。

本学の経済学研究科は、経済学専攻と公民連携専攻から構成されていますが、いずれも各々の特徴を備えながら多様な要請に対応できるように設計デザインされています。

経済学専攻は、独立した研究活動を可能にする研究スキルの習得はもちろんのこと、自分の就業や社会活動の意義を現代経済学の理解を通して再検討したい方、日本に留学して自国で受けた学部教育から更に高い水準の専門知識・分析スキルを習得したい方など、多様なニーズに対応可能なカリキュラムを準備し、強力なサポート体制を整えています。(1)基礎領域、政策・経済史領域、グローバル・エコノミー領域、産業デザイン領域、労働・社会保障・環境領域の5領域からの科目選択を通して横断的な学びが可能です。(2)研究指導は2人制で、主指導教員と副指導教員が配置されます。実証分析が専門の教員と理論分析が専門の教員、あるいは経済史と実証分析など、2人制には大きな教育メリットがあります。

公民連携(PPP)専攻は、Public(官)とPrivate(民)のPartnership(連携)を学ぶ社会人大学院です。2006年に世界で初めてPPPを専門とする社会人大学院として発足し、現在ではPPP/PFIはもちろんのこと、地方創生、インフラ整備を含む多様な領域から関心のあるテーマを選択することができます。この専攻で学ぶことで、自治体PPPに関する世界標準の実践スキルを身に付けることが可能になります。

また留学生の皆さんには、日本語レベルアップのためのレベル別日本語論文講座、日本語サポートサービス、チューター制度などを準備して、修士学位(博士学位)の「確実な取得」をストロングサポートしています。

冒頭で述べた現代社会が抱える解決、改善するべき多様な課題にチャレンジして、より良い未来を希求することに関心のある皆さん、そのための専門知識、分析スキルを習得したい皆さん、東洋大学経済学研究科の門を叩いてみて下さい。多様性あるカリキュラムの下で、指導教授陣の適切なアドバイスはもちろんのこと、上級生、同級生とのディスカッションを通して互いに切磋琢磨することで「確実な学位取得」が可能になります。

経済学研究科 研究科長

佐々木 啓介

Keisuke Sasaki

PROFILE プロフィール

所属
経済学部経済学科 教授/博士(経済学)
専門分野
応用経済学、応用ミクロ経済学