科学的根拠のある提案で、人々の健康をサポートする

「産官学連携」の実現が、若手人材の育成につながる

企業と組んで共同開発を進めるほかにも、日本に流通するハッサクの７割を占める生産地である和歌山県紀の川市と地元企業、和歌山県工業技術センターなどと連携して産官学連携の「ハッサクプロジェクト」を立ち上げ、活動の幅を広げている。

加藤教授によれば、和歌山県の職員や農家の皆さんと意見交換するなかで、「いかにハッサクをブランド化するべきか」という課題を抱えていることがわかったという。そこで「ハッサクプロジェクト」では、一般の人に向けたシンポジウムやワークショップなどを開催するなどして、熱中症の予防効果などの有益な情報やハッサクの魅力を発信する機会を設けている。加藤教授らは、それによって地域の産業を掘り起こし、地域を活性化させ、最終的なゴールとして地方創生につなげたいと考えている。

研究は、このように学内だけで完結するものではない。活動を進めるうえで大切にしているのは、どのような人や組織と組めば、研究成果をより社会に還元できるか、という視点だ。また、企業との共同研究や産官学連携のプロジェクトに取り組むことは、若手人材を育成するうえでも重要な役割を果たしている。

加藤教授は「生体医工学研究センターには、大学院博士前期（修士）課程や後期（博士）課程に所属する学生も所属しています。プロジェクトへの参加を通じて、どのように研究成果が社会に還元されていくかという一連の流れや実際の進め方を間近で見聞きし、体感しながら関わることができるので、これまでにない多様な経験を積むことができます。単に必要な実験を行うのではなく、大学院生が主体的にアイデアを出し合い、チームを動かしていきます。若手研究者にとって、重点研究推進プログラムの現場で得られた学びは、将来必ず役に立つでしょう」と、教育研究機関としての大学の果たす役割を述べる。

これらの「実践的な研究」は、まさに「教育」と一体化したものだ。「東洋大学重点推進研究プロジェクト」に参加する大学院生の活躍は、「大学院へ進学して、研究を続けたい」という学生の志を育て、今後の活躍の場や社会の未来図をイメージするきっかけにもなっている。

持続可能な研究・貢献のために、「３つの好循環」を具現化する

重点推進研究プログラムに取り組む生体医工学研究センターでは、基盤研究となる「３つの柱」を成功させることだけでなく、もう一つ重要視していることがある。それは、「人」と「知」と「資金」の３つを好循環させる仕組みを実現することだ。

人が循環することで、さまざまなアイデアや価値が生まれ、知となる新しい研究や成果につながっていく。知の好循環が回れば、学内研究費だけではなく外部研究費の獲得につながる。この循環をうまく機能させていくことが、人々の健康維持と増進を実現するための持続可能な研究活動を可能にする。加藤教授は「これらが絵に描いた餅にならないように、毎年目標値を設定し、大学院に何人進学し、資金獲得はどうだったのかというデータを表にしながら自己評価と外部評価を積み重ねるようにしています」と話す。この循環をうまく回すことで、SDGsの達成にもつながっていくと考えているのだ。

「創設者である井上円了先生は、『他者のために自己を磨く』という言葉を残しました。私たちはこの言葉を深く受け止め、これからも人々の健康に関するさまざまな問題を解決するために、自分たちの研究をどう磨いていくか、どう社会に還元していくか、という視点を土台に活動していきます」と述べる加藤教授は、日本や世界をリードする研究といっても、研究者同士で競い合うのではなく、横とのつながりを強化しながらチームとして大きな目標を達成していくことが重要だと捉えている。「それが、総合大学の強みであり、私たちが目指す東洋大学らしい研究ではないでしょうか。東洋大学には、そういう風土や研究の土壌が育っていると実感しています」と力強く語った。