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Ⅱ.教育に関する中期計画

教育各学部・研究科ではディプロマポリー(DP)、カリキュラムポリシー(CP)、アドミッションポリシー(AP)の3 つのポリシーに基づき、教育・研究に関して別途、それぞれで中期計画を策定している。13 学部50 学科・専攻、15 研究科37 専攻で3 万人を超える学生を有する東洋大学において研究の高度化が教育の高度化を推進することは言うまでもなく、この点において、研究と教育をつなぐ基軸として、大学院の充実が強く求められる。

一方、「諸学の基礎は哲学にあり」等の建学の精神のもと、哲学を礎として始まった東洋大学には、学部を超えて展開すべき教育があり、時代とともにその形を模索し、拡充してきた。創立125 周年に発した「未来宣言」(2012 年)では、「哲学教育」「国際化」「キャリア教育」の3 つの柱によるグローバル化教育を唱え、TOYO GLOBAL DIAMONDS 構想(2014 年)では、社会の中核を担う「東洋グローバルリーダー」を育成する人材像に掲げ、さらに「東洋大学スタンダード」(2016 年)では、学部の枠組みを超えた基盤教育体系を構築し、グローバル化教育のより一層の深化を目指した。その精神は、2021 年度の全学カリキュラム方針にも受け継がれ、専門教育と並び教育活動の根幹を担う指針として位置づけられている。また、このことは東洋大学にとどまらず、附属高等学校・中学校、幼稚園にも共通するものであり、本法人の設置校全体の目標となっている。

今中期計画では、東洋大学を頂点とした総合学園として、変化の激しい時代の中で、変化に動じない自分の哲学を持ち、明るい未来を担える人材を育てるために、教育に関して以下の計画を進めていく。

1.深い哲学教育

・基盤教育(考える力の養成)の充実

・アクティブラーニングの充実

・総合大学に相応しい学部間連携授業の創出

・初年次教育の充実

「2021 カリキュラム編成全学方針等に基づく考える力の育成」

2021 年度のカリキュラム編成の全学方針において、基盤教育の哲学・思想の区分について「諸学の基礎は哲学にあり」の精神に基づき、生涯にわたって本質に迫って深く考え抜く力の養成を各学部に求めている。また、学力の3 要素である「知識と技能」、「思考力・判断力・表現力」、「学ぶ力や人間性」の伸長を図りながら、課題に取り組む力を涵養する「課題解決型教育」も重視している。これらの編成方針に基づき、東洋大学らしい深く考える力を育てる教育を推進する。

・SDGs に繋がる教育の展開

「学生へのSDGs の啓蒙活動」

学生一人一人がSDGsで掲げられている課題を自らの問題として捉え、実際に身近なテーマに取り組む(think globally、act locally 地球規模で考え、足元から行動する)ことが出来るよう、SDGs 理解促進のためのワークショップの開催、学生によるSDGs の課題解決活動の支援を行う。また、学生の活動成果が広く共有されるように外部への積極的な発信を行う。

2.高度なグローバル教育(TOYO GLOBAL DIAMONDS 構想(TGD 構想)の推進)

・基盤教育の充実と各種講座による語学力の向上と世界的視点の涵養

・留学の推進(アウトバウンド・インバウンド)

・海外の大学との協定推進

・教職員の国際化

「TGD 構想の推進」

平成26 年度(2014 年度)に文部科学省のスーパーグローバル大学創成支援事業に採択されて以降、東洋大学をはじめとした本法人の設置校ではTGD 構想によるグローバル化教育を推進しており、今中期計画においても同構想で定める留学推進や海外大学との協定推進等の目標を確実に達成していく。

・入学試験の国際化

「グローバル人材の資質を有する学生獲得」

グローバル人材養成という教育目標にかなう入学生をより確実に獲得するための入学試験を、今中期計画において拡充する。具体的には一般入試にとどまらず、大学入学共通テスト利用入試、推薦入試等においても、英語外部試験を積極的に活用する。

3.広いキャリア教育

・基盤教育(社会人基礎力の養成)の充実

「情報教育を含む教養教育の充実」

2021 年度のカリキュラム編成の全学方針において、基盤教育のキャリア・市民形成の区分について「独立自活」の精神に基づき、社会的に自立した人間として主体的に判断し行動できる力の養成を各学部に求めており、その指針として全学カリキュラム委員会が作成した「キャリア教育ガイドライン」を示している。また、今後ますます重要となっていく情報教育については、情報連携学部(INIAD)や総合情報学部が牽引し、大学全体で強化していく。

「Society5.0 に向けた就業意識の醸成」

学生が就職と起業のどちらを選択するとしても、独創的なアイデアやシーズをビジネスに繋ぐオープンイノベーション志向のマインドセットが必要である。そのため今中期計画において、多様な人材と交流し、多様な価値観を身につけ、多様な働き方を考えられるようになるための、Society5.0 を見据えた就業意識の醸成に取り組んでいく。

・産学連携教育の充実

「産学連携教育の充実(企業人参画プロジェクト、グローバル企業等との産学連携等)」

学問分野に応じた産学連携教育や、企業のトップ・各界のリーダー等を招聘するトップリーダー連携教育支援プログラムを全学的に実施する。多彩な教育ツールを積極的に活用することでカリキュラムを充実し、様々な外部人材とのコネクション構築によって発展的な連携に繋げていく。

・教職課程の充実

「学び続ける教員の養成・研修プログラムの充実」

教育職員免許法施行規則の一部改正及び教職課程認定基準の改定により再課程認定を受けた教職課程について、2023 年度の改訂に向け、カリキュラム全般の見直しと、教育理念に基づく本学の特色ある科目などの配置による充実を図る。また、本学で教員免許状更新講習を実施し、多数の卒業生を含む現職教員の資質能力の維持及び向上のための支援も充実させる。

「教職センターの組織的整備と機能の充実」

教職課程・現職研修の中心を担う教職センターを有機的に機能させるため、組織的な体制の強化を行う。卒業生組織や近隣地域の学校及び教育委員会等との連携強化、教職アドバイザーの拡充、研修等による教職支援担当職員の高度化等により、教職を志望する学生及び継続的な研修を要する現職教員の支援体制を全キャンパスにわたって充実させる。

・実践的なキャリア教育

「インターンシップの充実」

実践的なキャリア教育の充実のため、学部独自のインターンシップから全学的なインターンシップまで幅広い機会を提供し、訪問先や参加機会の充実を図る。低学年を対象としたインターンシップも設け、インターンシップで発見した課題を大学の授業で補う往還型の学びを浸透させることによって、課題解決力や行動力を養ったグローバル人材の育成に寄与する。

「一貫教育による社会に貢献できる起業家の育成」

近年、世界におけるステータスが降下傾向にある日本が、再び活気を取り戻すためには、アントレプレナーシップを持った若い人材の成長が待たれる。社会に貢献できる起業家を育てるためには、若い年代からの涵養が必要であるが、本法人が設置する中学校・高等学校・大学それぞれの教育を通じて、自ら社会の課題を見いだし、その解決の方策を考え抜き、周囲と協働してそれを実現していくことで社会貢献に資するための力を養う授業を展開し、長いスパンで育成に努めていく。

・多様な就職支援

「企業との連携(鉄紺企業の選定)」

従前からの著名企業への就職支援だけでなく、学生が認知しにくい優良企業への就職を支援する。今中期計画においては優良な地方企業や、スマートワークを実現している首都圏のBtoB 企業などを基準により100 社程度「鉄紺企業」として選定し、学生の就職支援とすると共に、企業とのネットワークを確立する。

「アスリートのデュアルキャリア支援」

強化・準強化運動部だけでも約900 名(全学年)を数える本学運動部学生の多くはスポーツ以外の経験に乏しいため、卒業後のキャリア選択が大きな課題である。今中期計画において、課題解決のためアスリート学生や保護者、指導者にデュアルキャリアの重要性を正しく理解させ、アスリートのデュアルキャリア支援の先進大学を目指す。

・社会人リカレント教育の充実

「Open IoT 教育プログラム」

高度なIoT 技術を身に付けたい社会人を対象に、IoT 関連分野のクラウドコンピューティング、人工知能等の体系的な知識とスキルを短期間で身につけることのできる「学び直し」のためのコースである「Open IoT 教育プログラム」により、産業界のニーズを踏まえた実践的なカリキュラムを提供する。

4.高度な大学院教育

・優秀な大学院生の獲得

「異分野学部出身者等、優秀な人材の獲得」

大学院研究科とは異なる分野の学部出身者の入学を認める学内推薦入学制度等、柔軟な入試制度による優秀な大学院生の獲得を推進する。例えば理工学部出身学生が国際学研究科に入り、学部時代に学んだ建築の専門知識を生かしてJICA協力隊として発展途上国で活動し、研究を進めるといった例などである。

「スカウティングの推進」

大学院の指導教員が、海外における研究活動等を通じて形成した人的ネットワークを活用し、博士後期課程を中心に、海外活動のカウンターパートや研修生などに積極的に声をかけ、研究科に優秀な人材を獲得するためのスカウティングを積極的に推進する。

・高度で実践的な大学院教育の充実

「連携教育の実践」

理系の研究科を中心に、大学院の指導教員が外部研究機関と連携して幅広い分野での研究指導が行えるような環境を整備したり、実業系の研究科を中心に、文部科学大臣により職業実践力育成プログラム(BP)と認定された社会人や企業等のニーズに応じた実践的・専門的なプログラムを展開したりして、実践的連携教育を実践していく。

「ダブルディグリーの活用」

学際融合研究科の例に続き、各研究科が英語トラックを質、量ともに充実させ、海外の大学とダブルディグリー協定を結んだ上で、留学生の増加を図る。また、各研究科がダブルディグリー制度を活用し、アジア、アフリカ、ラテンアメリカ、大洋州等を指向する大学院生を積極的に海外に送り出し、国際人の養成を推進する。

・キャリアパスの形成

「専門的職能研究機能-技術研究者養成コースの開設」

経営学研究科ビジネス・会計ファイナンス専攻の「中小企業診断士コース」や、同専攻や法学研究科法律専攻における「税理士コース」などを中心に、専門的職能研究機能-技術研究者養成を一層推進する。

「博士後期課程の指導体制の強化(英語論文ブラッシュアップ、国際論文投稿支援、国際共同研究)による専門研究者養成及び大学教員養成の推進」

英語による教育科目の増加とともに英語論文の作成・投稿に関する教育支援を強化し、大学院生による国際論文投稿を支援する。また、カリキュラムの国際通用性を高めた上で、他国との部局間協定を拡大し、院生の海外留学や海外協定校との連携教育を推進する。これらにより専門研究者養成及び大学教員養成を推進する。

「研究室と企業等との継続した連携関係の強化や、長期インターンシップの推奨による優良就職先の確保」

大学院修了生の就職先を学部卒のそれと差別化し、学生本人や保護者に対して大学院進学のメリットを説明できるようにする。具体的には国内外の研究教育機関や産業界との協力関係に基づくインターンシップや共同研究、国際キャリアの育成や国際社会貢献のための国際インターンシップを実施するなど、総合的で継続的な就職支援を行い、FD 活動により他の研究科に横展開する。

「大学院教育・研究の活性化を目指した自校出身教員の採用拡充」

大学の研究力が向上するためには、大学院生の活躍が必要不可欠である。一方で、自校での研究職の受け皿が十分にないことから大学院生が十分に確保できず、活発な大学院研究活動を継続する体制が確立していない。そのため、修了後は他の大学や研究機関でキャリアを積まざるを得ない。自校出身教員の採用を拡充することで、学内でのキャリアの形成を可能とし、もって優秀な大学院生の獲得や教育研究の充実に繋げていく。

「研究協力機関への就職促進」

今中期計画において、研究協力協定締結先や海外共同研究相手である高度研究機関や海外研究機関、グローバル企業等との関係を発展させ、指定研究室の位置づけにより、それらの研究機関への大学院生の就職を促進する。

5.多様な課外教育

・多様な課外活動の支援

「「創る・つながる・挑戦する」学生の支援」

学生が主体的、積極的に自己を磨き、活動を通して成長できるよう、学生の自主性・主体性を引き出し、彼らがゼロから何かを創出し、他者とともに挑戦する学びの機会を提供する。具体的には今中期計画において学生発案(提案)型プロジェクトの企画・立案から実現までを支援し、「SDG`sへの貢献」及び「TOYOSPORTS VISION の実現」をテーマとする。

・アスリート活動の支援

「UNIVAS の精神を実現する学生アスリート支援」

2019 年3 月、一般社団法人大学スポーツ協会(以下「UNIVAS」という)」が設置され、本学はこれに加盟した。UNIVAS 加盟大学は、アスレッチックデパートメントを構築し、研究支援センターの設置を検討する必要があることから、2020 年度より設置準備を始め、2023年4月の健康スポーツ科学部の設置に合わせAD局の設置、同局内のアスリートサポートセンターにコンディショニングトレーナー、管理栄養士等の専門職の配置、事業計画立案等を進める。その際に健康スポーツ科学部、健康スポーツ科学研究科との連携を図る。

・修学支援の充実

「高等教育の修学支援新制度を中心とした修学支援の充実」

2020 年4 月から国による高等教育の修学支援新制度が実施されることに伴い、本学奨学金を新制度を補完するものとして制度設計をする。具体的には、今中期計画において東洋大学第2 種奨学金を新制度の不採用者の支援に適したものと位置づけ、また、同第3種奨学金(家計急変者奨学金)は、短期的な経済支援要請に迅速に応えられるものと改める。

・ウェルネスの充実

「学生一人ひとりのウェルネスの実現」

本学ウェルネスセンターは、学生一人ひとりのウェルネス(Wellness)の実現を支援することを目的とし、2018 年10 月開設されたが、今中期計画において従来の学生支援の機能を統合し、「心身の健康面のサポート」、「修学環境の調整支援」、「障がい学生支援」、「ピアサポート活動」を柱として、全学体制の整備を進める。

6.幼中高大一貫教育

・キャリアフロンティア・国際教育の推進(附属姫路中学校・高等学校)

「キャリアフロンティアの推進」

アクティブ・ラーニングメソッドを取り入れたプログラムにより、文章を書くことで「物事の本質を深く考える力」を、発表や討論を重ねることで「コミュニケーション力」を、探究活動により「課題発見力」「課題解決力」を育てる。さらに、時代に対応した多様な設定で、豊かな人間力を備えた人材の育成を推進する。

「国際交流の活性化」

これからの社会に求められる、生きた英語力、多文化理解、日本人としてのアイデンティティを育成するために、学校内外における国際交流機会の活性化を図る。実践機会の拡大のために、ALT の配置、英語検定試験対策等のサポート、国内外における語学研修等の充実を図り、自信と実践力を育てる教育を進める。

・グローバル教育・ICT 教育の推進(附属牛久中学校・高等学校)

「グローバル人材の育成」

複数回の海外語学研修や交換留学の実施により、国際人としての素養を育てる。特に、日常生活の中での多様な文化を学ぶ国際経験を目的とする交換留学の受け入れについては、ホームステイを含めた交流機会の充実を図る。また、中国語学習者を増やすことで、特色あるグローバル人材育成を発展させていく。

「ICT による教育の情報化」

一人一台のPC を所持し、学校生活の管理や計画を生徒自らが考える自立型教育を実践していく。日常的な授業の他、部活動の記録や資格への取組み、自宅学習など、生徒自身でポートフォリオの充実を目指す積極姿勢を育成していく。教員は生徒一人ひとりと繋がり、教員間で情報共有することで活用を的確にサポートする。

・哲学教育・理科教育の推進(京北中学校・高等学校)

「哲学教育の推進」

哲学教育として、名著精読、生き方講演会、哲学ゼミ、哲学エッセーコンテスト、刑事裁判傍聴学習会、哲学の日の6テーマで、より良い生き方を探究する「生き方教育」を実践している。今後も多様な機会を提供し、自らの人生観や価値観を陶冶する力、物事を俯瞰して見る思考力を育て、自主性を持つ人材の育成に推進する。

「理科教育の推進」

中高大連携による理系志向生徒の育成を推進する。「未来の科学者育成プロジェクト」では、生徒の自主性を尊重した実験体験により、思考から実験への過程、成功や失敗の結果も受け止める経験を通じ、理科分野への興味関心を育てている。今後も、多様な機会の設定により、理系志向生徒数の拡大を目指す。

・「生きる力」教育の推進(幼稚園)

「未来につながる基本的な「人間力」を養う園づくり」

予測困難な時代にあっても、自ら課題を見つけ、自ら学び、行動し、明るい未来を創造していく「生きる力」を、子どもたちの集団生活の第一歩となる幼稚園で、仲間との共生、遊びを通して育てる。すべての行事の目的を明確にし、周囲との関りの中で、自立心、共同性、道徳性、社会性、豊かな感性と表現力等を育成する。

7.制度・体制の整備

・学生の教育情報の統合とAI解析の活用

「"3万人のLearning Journey"の羅針盤となるCLMSの構築」

2021年度より教育DX推進本部を設置し、全学部生を中心とした教育・学修データを統合する、データ統合基盤を構築したうえで、入学から卒業・卒業後までの学び=「知」の旅(Learning Journey)の羅針盤として高度なデータ活用を実現する。またオンキャンパスとオフキャンパスでの学習スタイルを高度化し、学生一人一人の学びのスタイルを支援できるように体制を整える。

・全学的内部質保証推進体制の整備

「自己点検・評価体制の確立とその検証の推進体制の構築」

各学部・研究科の自律的な自己点検・評価体制を確立する。DP、CP、AP の3つのポリシーの達成を念頭に、各学部・研究科が策定した中期計画等に対し、学部・研究科内の自己点検組織による点検を行い、さらに大学評価統括本部による「点検の質」の確認を行う。その結果を踏まえ、学部・研究科の自律的な改善に加え、全学としての質保証の在り方を検証し、質向上に向けて取り組む。

・教育の外部評価の導入

「カリキュラムの検証等における外部評価の導入」

カリキュラムの検証を含む自己点検・評価体制について、社会からの視点を採り入れるよう、外部評価を導入する。全学としては、大学評価統括本部が主体となり、年1 回の外部評価を必須とし、各学部・研究科では、中長期計画の状況を勘案し、評価指標等を作成したうえで、カリキュラムの外部評価を受ける。

・学修成果測定指標の策定と活用

「学修成果(Learning Outcomes)指標の開発と授業シラバスとの連動」

DP に示す学生の能力等について、客観的な測定を行い、カリキュラムの改善、FD の充実等に活用する。学科ごとにDP とカリキュラム、DP と各科目の関係性対応表を作成し、指標作成のための枠組みとする。また、授業ごとの「学修到達目標」を、DP 達成のための妥当性の観点から見直す。学修成果測定にあたっては、GPA、各種アセスメントテストといった定量的な指標以外に、学生の成長に対する多面的な測定を行うため、学修者本人による学修到達確認、成長実感などを加味していく。

・教育体制・制度の整備

「多様な分野からの高度な能力を備えた教育人材の登用」

学問分野の特性に応じた柔軟な雇用形態を整備し、高度な教育人材を登用する。外部人材の特任教員ポスト創設等により、学部・研究科の教育の特徴をより一層際立たせ、学問分野に応じた教育効果の向上を図る。

「ICT 活用支援等の授業改革支援体制の強化」

現状のICT インフラをさらに充実させ、教育の場や機会を柔軟にし、学習可能時間の増加を目指すとともに、カリキュラム設計や教育プログラム開発をより多様なものにする。国内外のMOOCs(Massive Open Online Courses/大規模公開オンライン講座)への参画も視野に入れる。

・グローバル化事業の自走化

「東洋大学グローバルサービス株式会社による自走化」

2018 年3 月に学校法人の100%出資で設立した事業法人「東洋大学グローバルサービス株式会社(TUGS)」は、法人全体のグローバル事業を推進するため、事業による収益を学校法人に寄付金として還元することでスーパーグローバル大学創成支援の補助終了後もグローバル事業を持続可能とするためのものである。今中期計画において、その自走化を一層進める。

・学生支援システムの整備

「学生支援システムの整備(施設借用、緊急時対応、拾得物検索、安否確認、防犯)」

今中期計画において大学施設の借用、緊急時の対応、遺失物の検索、安否情報の確認、防犯の推進等のための学生情報システムを整備、改善することで、学生の課外活動を支援し、学生生活の安心・安全を確保する。あわせて窓口業務のスリム化を図り、学生の負担を軽減するとともに、窓口における対面支援の質を向上させる。

8.教育環境整備

・情報環境(ICT・IoT・NW 等)整備

「次世代に対応するネットワーク基盤強化」

2020 年度に赤羽台キャンパスB地区に竣工する新校舎や、2022 年度に竣工する同キャンパスC地区の新校舎、ライフデザイン学部移転後に再開発し2023 年度に竣工する朝霞キャンパスの新校舎など、キャンパスの再編に合わせて必要な情報環境整備に取り組む。

「Society5.0 に向けた情報環境整備」

ICT、IoT の活用において不可欠なネットワーク基盤に関し、今中期計画においてネットワーク基盤も大容量、高速化に向けた環境整備を進める。具体的には無線LAN 環境の強化として、アクセスポイントの増設、 Wifi6 への移行、 学内ネットワークバックボーンの増速化を5 か年計画に従い、年度ごとに進めていく。また、2020年度新型コロナウイルス感染症の対応として実施することになった多様な授業運営方法をさらに発展させることを目指し、情報関連設備を拡充する。


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