東洋大学では全学的な研究プロジェクトをはじめ、附置研究所や研究センターでの文理にわたる多様な研究を推進しています。
研究拠点の紹介
東洋大学は知の拠点としてSDGsに取り組み、地球の未来へ貢献します。
各研究拠点の紹介には、特に関連の深いSDGsのアイコンをマッピングしていますのでご覧ください。
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学術研究推進センター
学術研究推進センター
全学的な研究プロジェクトを推進し、
多様な研究活動を統括推進センターの⽬的
東洋大学における学術研究の一層の推進を図ることを目的とし、本学が卓越した研究力を有する大学としての地位を確立し、国際的にも高い水準の研究拠点を有する大学となることを目指しています。
推進センターの活動・特色
研究力強化及び研究高度化のための中長期計画を策定しています。また、複数の研究分野を横断する個性的で先端的な本学として重点を置く研究プロジェクトの企画や、大型補助金等へ申請する研究プロジェクトの選定を行い、研究の高度化を図っています。この他、附置研究所の点検評価や研究の活性化を図るための施策に取り組んでいます。
推進センターの今後の展開
国際社会における学術研究の進展に寄与し、社会課題を解決するイノベーティブな研究や建学の精神を基盤とした研究を推進する重点研究推進プログラムを実施しています。また、外部資金獲得のためのURA制度を充実し、国際的な共同研究の推進、国際学術誌への投稿助成などの研究支援策の更なる充実を図ります。
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産官学連携推進センター
産官学連携推進センター
研究成果や特許等の知的財産を活用し、
社会に貢献する推進センターの目的
多彩な学部・研究科・研究拠点を設置している総合大学である強みを背景に、自然科学系、人文・社会科学系の分野を超えた産官学連携事業を推進しています。共同研究・受託研究等の企業との連携に必要な契約関係の支援を行っており、研究開始前の企業との交渉の段階からのサポートを実施しています。また、研究成果を特許等の知的財産として権利化する等の支援を行っています。
推進センターの活動・特色
2021年度より東京都の支援を受け「大学等と連携した観光経営人材育成事業」を実施しています。本学の研究成果の社会実装を目的として、国立研究開発法人科学技術振興機構（JST）が主催するイノベーション・ジャパンや新技術説明会のほか、BioJapanやアグリビジネス創出フェア、NEW環境展など各種マッチングイベントへ出展しています。また、連携機関と共同でシンポジウム等イベントを開催しています。
推進センターの今後の展開
2018年度より本学に権利が承継された発明の応用研究を推進するために「知的財産実用化促進プログラム」をスタートさせ、実用化や企業等との連携支援をこれまで以上に積極的に行っていきます。また、本学教職員・大学院生を対象として、専門人材（産官学連携マネージャー、知的財産マネージャー、URA）によるミニセミナーを実施しています。
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⼈間科学総合研究所
⼈間科学総合研究所
21世紀の社会を見据えた
学際的・総合的な研究を進行研究所の目的
人間科学総合研究所は、哲学、文学、歴史学、言語学、外国語教育、心理学、教育学、社会福祉学、経済学、経営学、法学等の幅広い分野の研究者が集い、学際的・総合的な研究を行うために2002年に設立されました。研究員は東洋大学の教員のほか、客員・奨励・院生研究員によって構成され、現在では約200名のメンバーが21世紀の社会を見据えた研究に取り組んでいます。
研究所の活動・特色
学内外の研究資金等により、さまざまな共同研究が当研究所を基盤として進行しています。文学、外国語・日本語教育、歴史学（日本史・世界史）、社会福祉（被災地における子どもと家庭支援、相談支援、家族制度、多文化共生）。さらに発達臨床相談室が付設され、保護者や子どもに対して相談活動を行い地域社会と連携した活動をしています。
研究の達成状況・今後の展開
客員研究員や院生研究員を対象とした若手研究者育成を支援する試みを展開しています。そして「国連の持続可能な開発目標（SDGs）」の達成に貢献すべく、子どもの権利や多文化共生社会における言語と歴史の課題解決を掲げます。また共同研究をつなげるための年次大会を2019年度から開催しています。研究成果は紀要、WEB、公開シンポジウム等によって公表しています。
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現代社会総合研究所
現代社会総合研究所
現代社会の諸問題の研究を通じて
人類社会の発展に貢献研究所の目的
グローバル・エコノミー研究センター、経営研究所、社会学研究所、比較法研究所を2002年7月に改組・統合し、社会科学分野の総合的な研究所として発足。目的は、各研究所が蓄積してきた領域の研究を昇華させることで総合的研究とし、独創性ある調査・研究を行い、変化する現代社会の諸問題を、基礎から最先端問題に至るまで研究対象とし、広く人類社会の発展により貢献することです。
研究所の活動・特色
プロジェクト・研究会・Seeds支援のカテゴリーを新設し、総合研究への道程を整備しました。2019年度から、英語による学術ジャーナルJapanese Society and Cultureを創刊。これは学問世界においても日本をブランド化するという高次な目的を有する計画かつ活動です。電子ジャーナルとして配信しています。
研究の達成状況・今後の展開
学生の教育活動にも資する講演会等を実施し、関連活動の流動化を醸成することを近々の目標としています。学外機関との協力を進めつつ、AI・IoT分野を独立した分野ではなく、現代から近未来への人間社会の不可欠な環境としてとらえ、継続的な共同研究を模索・実施しています。
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東洋学研究所
東洋学研究所
東洋文化の特質を解明し、
異文化理解の進展と社会の平和に貢献研究所の目的
東洋学研究所は、東洋思想の特色を学術的方法のもとに明らかにし、広く世界の思想・文化の進展に貢献しうる機構を確立するという趣旨のもと、1958年に設立されました。以来、東洋における哲学・宗教・歴史・民俗・文学・言語等の各領域の総合的研究を通じて、東洋文化の特質およびその意義を解明し、異文化理解の進展と社会の平和に貢献することを目的に活動しています。
研究所の活動・特色
東洋学研究所は、研究成果を社会に還元するために研究発表会や講演会、紀要『東洋学研究』の出版等を行ってきましたが、さらに2020年度よりオンラインで研究発表例会、公開講演会等を開催しています。また、研究所の共同研究として、本学の井上円了記念研究助成による研究所プロジェクトや、本研究所を研究拠点にした科学研究費助成事業による研究が行われ、その成果を発表しています。
研究の達成状況・今後の展開
今までの歴史・実績を踏まえ、研究を更に充実させるとともに、その知見を多文化共生、環境への取り組みの背景となる自然観、世界観の研究などに活かしていきます。また、国内外の研究者・研究機関との研究交流、学術国際交流を拡充し、日本を代表する東洋学の研究拠点となることを目指します。
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アジア⽂化研究所
アジア⽂化研究所
世界でのアジア研究拠点として
文化構造を学術的に解明研究所の目的
1959年に創設された本研究所は、当初より、アジア及び隣接する地域の文化に関する基礎的かつ総合的な調査及び研究を通じて、アジア地域の文化構造の学術的解明に貢献することを目的に活動しています。
研究所の活動・特色
研究活動は、3つの形式で進められています。第1は個人研究であり、第2は研究テーマごとに組織された10の研究班から成る活動です。そして第3にこれらの個別的研究を総合する形で研究所全体として課題を設定し、学内外の競争的研究費の助成を受けて進める活動です。研究成果は紀要や資料集（ACRI Research Paper Series）として発表しているほか、毎年1月に開催する年次集会や随時開催するシンポジウム等で発信しています。なお、2020年度より、コロナ禍であっても広く研究成果を知っていただくために、動画を作成し東洋大学YouTubeにて公開しております。
研究の達成状況・今後の展開
本研究所は国内外の大学、研究機関、公的機関との交流を盛んに行っており、2017年度には遼寧大学日本研究所と、また2018年度にはトルコのアンカラ大学アジア太平洋協働研究センターと研究協力協定を締結するに至りました。今後は共同研究を進めていくと同時に、更に研究協力機関を増やし、世界におけるアジア文化研究の拠点の一つとして、その役割を果たすことを目標としています。
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地域活性化研究所
地域活性化研究所
地域の諸課題の解決策を探り、
地域活性化に貢献研究所の目的
2002年に設置された本研究所は、「人文･社会･自然科学の各研究分野の融合を図り、国際的な視野のもとで変化する地域の問題、環境と開発の問題等を研究し、それらの解決策を見出していくことによって、地域活性化に貢献すること」を目的としています。研究所の所在地である板倉キャンパスと、白山、川越の各キャンパスに所属する24名の研究員と、客員研究員13名の体制で活動しています。
研究所の活動・特色
本研究所では、研究の3つの柱として①「地方創生の足掛かり」、②「エビデンスに基づく地域の健康づくり」、③「地域活性化に向けた包括的な研究」を掲げており、これに沿ったテーマで自主研究に取り組んでいます。また、地域の多様なニーズに対応して受託研究や共同研究に取り組んでいます。
研究の達成状況・今後の展開
コロナ禍の状況で地域との連携が難しい状況の中、新たなパートナーや方法を模索しながら研究活動を進めています。今後は、持続可能な開発目標（SDGs）の達成が地域活性化にも大きく寄与することを踏まえ、持続可能な地域活性化のあり方を追求しつつ、地域の問題解決に実践的に取り組んでいく所存です。
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工業技術研究所
⼯業技術研究所
工業技術・サービスの研究を振興し、
産学官金連携の発展を図る研究所の目的
工業技術研究所は全学の産学官金連携の拠点として、50年以上、さまざまな共同事業を実施しています。具体的には、①企業との共同研究の推進（各種事務も担当）、②技術相談・受託研究・受託実験などの技術サービス、③産学官金連携活動の推進（地元自治体・商工団体の活動への協力、金融機関と連携したセミナーの実施など）です。更に、講演会・研究発表会・技術交流会の開催、機関誌『工業技術』などの各種刊行物による広報も推進しています。
研究所の活動・特色
本研究所の関係する産業は、製造業、建設業、医療・福祉、農業など多様性に富んでおり、研究員構成は本学の全キャンパスにわたっています。現代社会に必要な技術は、製品やデザインの開発だけでなく、それらを取り巻く社会的・経済的・心理学的な観点など多様な「ものの見方」が必要であり、この点で本研究所は総合大学の強みをいかんなく発揮しています。
研究の達成状況・今後の展開
学内資金や工業技術研究所独自の研究助成金を通して、学内の研究開発活動を積極的に推進しています。本研究所の研究員の多彩な活動を有機的に組織化し、更に国内外の外部機関との連携を強めることで、外部資金も獲得しながら、研究活動をより強化していきます。
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ライフイノベーション研究所
ライフイノベーション研究所
健康寿命延伸の実現のため、
食・住環境改善を研究研究所の目的
食環境科学部、生命科学部、ライフデザイン学部、理工学部、社会学部の5学部の研究領域は、食環境、住環境、運動を主体にして健康寿命延伸と関連しています。超高齢社会の我が国において、健康寿命の延伸は喫緊の研究課題であり、東洋大学が総合大学の強みを生かして全学的に取り組む課題であるといえます。このような課題を解決するため、ライフイノベーション研究所が発足しました。
研究所の活動・特色
健康寿命延伸のために必要な研究領域①自然科学的アプローチによる各生活習慣病発症リスクの抑制、②社会科学的アプローチによる社会環境の改善を介した生活支援について、研究を進めています。①の分野は理科系学部により、細胞からヒト集団までを対象に研究を行うとともに、②の分野は文科系各学部による食環境や住環境改善に関する研究を行っています。
研究の達成状況・今後の展開
これまでの本研究所の研究成果を集約し、食、運動及び住環境に研究の焦点を絞り、自然科学的なアプローチと社会科学的なアプローチを有機的に組み合わせることにより、最終的に包括的な健康寿命延伸戦略を構築し、健康寿命延伸の実現を目指します。
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バイオ・ナノエレクトロニクス研究センター
バイオ・ナノエレクトロニクス研究センター
バイオ・ナノサイエンス融合分野の
国際的な研究拠点研究センターの目的
バイオ・ナノエレクトロニクス研究センターは、「バイオ科学」と「ナノテクノロジー」を融合させた新分野「バイオ・ナノサイエンス融合科学」を創成するために1996年に設立されました。センターの活動目的は、（a）最先端研究の実施、（b）国際性・先進性を有する若手研究者を育成する教育プログラムの開発および実施、（c）教育・研究活動をとおした国際社会への貢献 です。
研究センターの活動・特色
主な活動を以下にまとめます。(a) 先端研究の推進および研究成果の発信（国際論文の発表等）、（b）教育プログラムの実施（大学院および学部における先端教育プログラムの実施、Web教育プログラムの制作・配信）、（c）国際シンポジア・セミナー、企業セミナーの開催、（d）国際連携教育研究プログラムの実施（国際インターンシップ・プログラムの実施（Erasmus + Programme等）、PhDダブル・ディグリー・プログラムの実施（海外2大学））
研究の達成状況・今後の展開
発表論文のインパクトは高く、国際的に認知されていますが、さらに先端教育研究プログラム（Webプログラムを含）を開発・実施し、成果を国際的に発信します。特に、海外先端教育研究機関との連携を推進し、「バイオ・ナノ融合分野」における国際拠点となります。
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アジアPPP研究所
アジアPPP研究所
公民連携の研究・教育を通じて
アジア各国の経済開発に貢献研究所の目的
アジアPPP研究所（APPPI）では、名誉アドバイザーにマハティール元マレーシア首相及び福田康夫元日本国首相をお迎えし、アジア各国のPPPを促進させる組織として、2011年以来活動しています。今後のアジアの経済発展に必要不可欠なインフラ開発の中で問題となる公的資金不足の解決策を支援するため、PPPの教育・研究活動、プロジェクトへの参画支援を実施しています。
研究所の活動・特色
地域再生支援プログラム（RDAP）は、自治体などの要請に基づいて現地を訪問し、PPP（公民連携）手法を用いた地域経済開発を提案するものです。これまで、日本国内の他にフィリピン、マレーシア、インドネシア、ラオスなどでRDAPを実施してきました。現在は、国際協力機構（JICA）との協力の下、インドネシアで「低所得者向け耐震住宅案件化調査（SDGsビジネス支援型）」を支援しています。
研究の達成状況・今後の展開
国内・海外の6組織を賛助会員としてアジア各国におけるPPPの促進·普及に努めてまいります。また、国連難民高等弁務官事務所（UNHCR）及び国連世界食糧計画（WFP）の保有車両に対するPPP を用いた車両管理の提案を行います。
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井上円了哲学センター
井上円了哲学センター
井上円了の思想や教育理念を継承して
文化発展に寄与センターの目的
井上円了哲学センターは、本学創立者井上円了に関わる教育、研究、社会連携等の事業全般を一元的に管理するセンターとして2021年4月に発足しました。創立者井上円了に関する研究の推進、自校教育の支援や創立者及び大学史に関わる歴史的資料の収集などを通じて、創立者の思想及び本学の教育理念を後世まで長く継承することを目的としています。
センターの活動・特色
センターの研究事業では、創立者井上円了の建学の精神、教育理念、思想及び事績の研究並びに東洋大学史等に関する研究を推進し、それらの普及を図ることにより、哲学館以来の東洋大学の特性を内外に示し、その歴史と伝統を継承し発展させて、日本及び世界文化の発展に寄与する事業を展開します。
また、「井上円了が志したものとは」作品募集や「円了カフェ」、公開講座等の運営、自校教育出版物の制作といった教育事業のほか、井上円了記念博物館の運営、社会連携など幅広く創立者井上円了の理念承継に関わる事業に取り組んでいます。事業の達成状況・今後の展開
創立者井上円了に関わる事業を一元的に管理することにより、創立者の教育理念の継承を推進します。
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グローバル・イノベーション学研究センター
グローバル・イノベーション学研究センター
グローバル・イノベーション学を
創造し先導する研究・教育拠点研究センターの目的
2016年1月に設立された本センター（GIC）の目的は、国際経済・社会の多様なシステムのイノベーション研究、学内におけるイノベーションを担う創造的人材の育成、公正で豊かな活力に満ちた国際社会への提言を通じて、新たなグローバル・イノベーション学を創造・確立することにあります。グローバル・イノベーション研究・教育の創造的拠点として、東洋大学SGUの先駆的推進役を担います。
研究センターの活動・特色
国際経済・社会の多様なシステムのイノベーション研究・教育を、海外の有力な大学および研究組織との連携ネットワーク構築を通じて進めます。GICでは世界60カ国以上のイノベーションの進展度を測る指標とランキングを作成・公表し、それをもとに研究・教育に取り組むことで、グローバル・イノベーション学の創造拠点としてのブランディングと地位の確立を目指します。
研究の達成状況・今後の展開
AIやIoTの進展による技術イノベーション、グローバルな経済的・地政学的な展開、公民連携・地方創生などの公共政策のイノベーション等の研究を展開しています。求められる社会像や人材像の研究を積み重ね、グローバル・イノベーション学の構築を、広く学内外の参加を呼びかけて実現します。
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情報連携学学術実業連携機構（INIAD cHUB）
情報連携学学術実業連携機構（INIAD cHUB）
「連携」によるAI・IoT時代の
新しいサービスの研究・開発学術実業連携機構の目的
INIAD cHUBは、情報連携学部（INIAD：Information Networking for Innovation and Design）に設立された組織で、”collaboration HUB for University and Business”の略です。今、あらゆる社会プロセスを、ICT技術を前提に再構築するというDXの概念が広がりつつあります。組織を超えたオープンな連携こそが、それらのイノベーションを加速させる鍵であり、INIAD cHUBはそのための社会及び世界との連携の結節点となることを目的としています。
学術実業連携機構の活動・特色
AIやIoTなどの最先端のIT技術によって、DXの推進やイノベーションを創出するために、多数の企業や団体と、共同研究や委託事業、連携事業を行っています。また、そのための人材育成として、文部科学省の委託事業や、企業別のオーダーメイドによる社会人リカレント教育やe-ラーニング・パッケージの提供などを広く展開しています。独立行政法人都市再生機構と共同で、「Open Smart UR研究会」を運営しているほか、NICTの委託研究やIPAの委託事業にも採択されています。
研究の達成状況・今後の展開
社会人リカレント教育については、DX対応に対する社会的要請を背景に多くのご相談を受けており、それに対応するためシラバスと受講スケジュール設定の一層の多様化、リカレント教育体制の充実を目指しています。「Open Smart UR研究会」は現時点で約70社の参加を受け、INIAD内での実験環境の整備と試験居住住戸の実現に着手しており、将来的にIoT住宅のオープンな統合プラットホームの構築に向けて活動していく予定です。
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産学協同教育センター
産学協同教育センター
大学と地域企業による産学連携の
核となる教育を目指す教育センターの目的
東洋大学は工学部（現・理工学部）の開設当初より「産学協同」を掲げ、ものづくり現場と教育研究をつなぐ役割を担ってきました。2006年度経済産業省「産学連携製造中核人材育成事業」、2008年度「中小企業高度人材確保のための長期企業内実務研修制度整備委託事業」、2009年度からは「産業技術人材育成支援事業」「ものづくり分野の人材育成確保事業」の採択を受け、活動をしてきました。こうした取り組みを基に、当センターは2009年に設立されました。
教育センターの活動・特色
当センターでは主に埼玉地区の企業や学生を対象とした人材育成、講座開講、産学協同教育・研修プログラムなどの教育事業を行い、地域産業に根ざした技術教育や人材育成を促進しています。①川越キャンパスの産学連携教育の窓口、②学生と企業との出会いの場の提供、③企業人の再教育、④教員と企業との出会いの場の提供、といった活動を行っています。
研究の達成状況・今後の展開
こういった役割を担いながら、当センターでは、Web講座の開催、講座の拡充、産学協同教育・研修プログラムの充実などに努め、大学内外の産官学連携の核となる質の高い一歩先の教育提供を目指します。
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PPP研究センター
PPP研究センター
官民市民協働を進め、
地域再生に貢献するPPP研究拠点研究センターの目的
本学は2006年にわが国ではじめて公民連携（Public-Private Partnership, PPP）を専門とする公民連携専攻を経済学研究科に設置しました。2008年の本センター設置により、本学は、教育・研究両面にわたってPPPの中心的機関として努力しています。2011年には、国連PPP推進局からPPP専門の研究教育機関として認定され、2015年には国連International PPP Centre of Excellence（国連CoE)として認定を受けました。
研究センターの活動・特色
公民連携専攻の修了生の中で、継続的に研究に貢献する意思と能力を有する者が、リサーチパートナーとして研究の中心的な役割を担っています。自治体との連携でPPPによる経済開発や公共サービスの効率化の研究を行う「地域再生支援プログラム」を実施しています。
研究の達成状況・今後の展開
2014年から全国の自治体が策定を求められている「公共施設等総合管理計画」や、それに基づく「個別施設計画」の策定支援の受託研究やPPPによる地域開発の検討などを行っています。毎年、「国際PPPフォーラム」の開催や「公民連携白書」の刊行を通じて、研究成果を発信しています。
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国際共⽣社会研究センター
国際共⽣社会研究センター
途上国でのSDGs実現に向けた
国際貢献のあり方を研究研究センターの目的
国際共生社会研究センター（以下、センター）は2001年に設立されました。2019年から大学独自の「東洋大学重点研究推進プログラム」による支援を得て、2022年からは「レジリエントな社会に向けたSDGsの包摂的実現に関する研究」をテーマとしてSDGsの実現への貢献を目指して活動しています。
研究センターの活動・特色
センターはSDGsの達成に直接関係する研究を続けてきました。2020年以降、コロナ禍によって社会のあり方が大きく変化しSDGsの活動も大きな転換点を迎える中、上記プロジェクトでは、サスティナブルとレジリエンスをキーワードに、JICAや国際機関、開発銀行、NPO等、多方面と連携し、複数の途上国でのフィールド研究を含むSDGs達成に向けた実践的な研究を進めていきます。
研究の達成状況・今後の展開
年間に和文ニュースレター3報、英文ニュースレター2報を通したセンターの研究活動紹介、途上国開発等の専門家を招聘して行うシンポジウム等を開催するほか、市民や実務者向けの公開講座開催、研究活動を発信するための和文・英文の単行本発行などを行っています。SDGs達成に向けて、フィールドでの研究、大学院や研究機関との連携による人材育成、情報発信を行うことにより、研究成果を社会へ還元していきたいと考えています。
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福祉社会開発研究センター
福祉社会開発研究センター
福祉社会における新たな価値の創発と
支援システムの構築研究センターの目的
本研究センターは2007年度に設立し、以後継続して、つながりがある豊かな社会の構築を目指して研究を行ってきました。2022年度からは「福祉社会における新たな価値の創発と支援システムの構築」というテーマのもと、価値の創造とICTやAI等を用いた新たな支援システムの開発を目指し、文学部・社会学部・理工学部・国際学部・ライフデザイン学部の研究員29名で学際的な研究活動をしています。
研究センターの活動・特色
これまで各分野で議論されてきた地域における支援システムを横断的につなぎ、見守り支援や生活支援の理論化を試みてきました。従来の研究成果に新たな角度から検討を実施すべく、さらに支援が必要な人により良い支援が届くようICTを活用した研究の検証等を進め、文理融合の観点を含んだ新たな支援システムの開発に取り組んでいます。
研究の達成状況・今後の展開
これまで実践現場や行政機関との協働によって研究を進め、その成果は書籍『認め合い、支え合う、福祉社会の近未来』（2022年3月刊行）としてまとめました。今後は、さらに学際的により高度な研究活動の推進に向け文理融合の新たな研究体制の下、ICT等を活用した支援システムの構築を目指します。
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⽣体医⼯学研究センター
⽣体医⼯学研究センター
アスリートや高齢者健康サポートの
研究成果を社会に還元研究センターの目的
生体医工学研究センターは、「私立大学戦略的研究基盤形成支援事業」の採択により設立された、キャンパス・学部横断型の研究センターです。生命科学・健康福祉・医療工学分野を専門とした学内外の研究者が、アスリート研究から高齢者健康サポート研究を多階層的に実施し、その成果を社会に還元することを目的としています。
研究センターの活動・特色
本研究センターは、①アスリートサポート技術の研究、②熱中症対策技術の研究、および③高齢者の健康維持・増進等のヘルスサポート技術の研究、といった３つの研究プロジェクトを柱として構成されています。
これまで、オリンピック競技に向けた国産競技用カヌー開発や、アスリートのフィジカルおよびメンタルストレスを解析する手法の開発を行いました。また、熱中症発症のバイオマーカー候補の発見や、熱中症予防機能成分の発見に成功し実用化研究に発展しています。さらに、高齢者の機能障害予知センサーの開発や高齢者運動プログラムを実施しています。研究の達成状況・今後の展開
研究業績を増やし、世界大学ランキングアップへの学術的な貢献と、研究成果を産官学連携によってスピーディーかつ確実に社会実装することで、新産業の創出と社会貢献を目指します。
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産官学連携のご案内 Industry - government - academia collaboration
東洋大学では文理にわたる研究者が、日々多様な分野の研究に取り組んでいます。本学の研究者による研究成果を社会に還元し、社会の発展に貢献するため、産官学連携推進センターでは、積極的に産官学連携を推進しています。
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