置された。また、コンピューターによる教育を充実するために、三校地のそれぞれの施設を統合するものとして、一九八三年に「東洋大学附属情報科学研究教育センター」が設置された。さらに、教育・研究面における新しい制度として、すでにあった海外研究制度の他に、専任教員の学術研究を推進して教育の充実をはかるために、一九七七（昭和五二）年から「東洋大学国内特別研究員」制度を設けた。これは期間中の一切の授業や校務を免除して、国内での研究生活を保証するもので、これによって研究水準の向上をめざしたのである。また、東洋大学は大学としての組織的な国際交流への取り組みが、ほかの私立大学に比べて遅れていたが、一九八〇（昭和五五）年には学術公開交流委員会を設置して、活発な活動が展開されるようになり、一九八四（昭和五九）年には国際交流のための調査団が派遣され、中国、フランス、アメリカとの学術交流を推進した。この時期の日本は、すでに世界経済のトップ・グループとしての地位を固めていた。いわゆるオイル・ショックなどによる経済の混乱期を脱して、「ジャパン・アズ・ナンバー第八章 大学改革への出発263
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