大学冬の時代を迎え、将来大学財政が逼迫するような場合、大学からの研究費の配分は極めて難しくなる可能性もあります。そのような点をも視野に入れて、この改革では学内の研究助成のみに依存することなく、研究活動の自助努力による外部の公的な競争的研究資金の獲得も奨励しています。また、対外的にも評価し得る研究活動を行い、その一層の活性化と質の向上を図ることも大いに期待さていました。この改革により、東洋学研究所、アジアアフリカ文化研究所、経済研究所、経営研究所、比較法研究所、社会学研究所、観光産業研究所、発達臨床研究所が廃止され、恒常的研究組織（第一種研究所）として、新たにアジア文化研究所、現代社会総合研究所、人間科学総合研究所が設置されることになりました。工業技術研究所は外部資金による研究活動も多いこと等を踏まえて存続することとし、研究員の受け入れの開放化を図り、全学部からの研究員の受け入れを可能とする体制になりました。この研究所改革後、新たに学術研究推進センターの傘下に入る第一種研究所として、平成一四年に東洋大学の歴史 ―戦後編Ⅱ― 38
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