総資産と基本金というストックの視点からこの期間を見ると、平成二五年度の総資産の額は平成一三年度の約一・六倍となっています。企業の場合の自己資本比率に相当する基本金の総資産に占める割合は、資産規模が一・六倍超になった今日の状況でも依然として九〇％台を維持しており、財務的にも極めて安定性の高い状況です。また、収入および支出というフローの観点で比較してみましょう。平成一三年度以9 す。事実、平成一三年度と比較して平成二五年度の基本金は（消費収支差額のマイナスを差降、消費収入が消費支出を上回っている状態、すなわち消費収支差額がプラスの年度は平成一四年度、一七年度～一九年度だけであり、その他の年度はマイナスとなっています。これは基本金への組入後の金額である消費収入と消費支出とを対比したものです。消費収支差額がマイナスであっても、帰属収入から基本金への組入額を差引いた額が消費収入となるという学校法人会計の特殊な構造を考慮すれば、毎年適切な額の組入が行われている限り、この点については基本的には問題はないと考えられま 一 平成一三年以降の東洋大学の変化の概要
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