研究科の目的・教育方針
人材の養成に関する目的その他の教育研究上の目的
法学研究科
【博士前期課程】
（1）どのような人材を養成し、どのような人材を世に送り出すか
高度な実践的法学教育により、専門的法学の素養を身に付けた専門的職業人を養成する。また、変動の激しい現代社会にあって、社会人を積極的に受け入れ、リカレント教育を施すことにより、時代の求める法学の知識を備えた専門的職業人として再び社会に送り出すことを目的とする。
（2）学生にどのような能力を習得させるのか等の教育研究上の目的
法学各分野におけるより専門的な知識と法的思考をめぐらせ、法に関わる問題を実践的に解決する能力を習得させることを目的とする。
【博士後期課程】
（1）どのような人材を養成し、どのような人材を世に送り出すか
法学各分野における高度の研究能力をもち、当該分野の学界において通用する研究者を養成することを目的とする。
（2）学生にどのような能力を習得させるのか等の教育研究上の目的
法学各分野における高度かつ先進的な知識・法的思考能力はもとより、「諸学の基礎は哲学にあり」の建学の精神に沿って、広く社会の諸問題を根底的に考え抜く能力を習得させることを目的とする。