カリキュラム

第1部 法律学科

カリキュラムマップ

1年次から4年次までの専門科目の体系をモデル化した図です。ディプロマポリシーを前提として、学科の専門科目において身につけられる知識やスキルと各科目区分や授業科目との対応関係を表しています。必ずカリキュラムマップのとおりに単位を修得しなければならないものではありませんが、将来の自分を見据えてこのカリキュラムマップや履修モデルを参考に教育課程表から時間割を作成してください。

2018~2020年度入学

2021年度入学

2022年度入学

2023年度入学

2024年度入学


教育課程表

2018~2020年度入学科目一覧

2021年度入学科目一覧

2022年度入学科目一覧】【リスト形式

2023年度入学科目一覧】【リスト形式

2024年度入学科目一覧】【リスト形式


※カリキュラムは一部変更となる場合があります。

【科目一覧】とは教育課程科目一覧表は教育課程表に記載されている科目を、科目区分や学問分野・学年ごとに一覧として図表化したものです。単位数・配当学年などは教育課程表で示した内容と同じものとなります。 


履修モデル

法曹や公務員等の職業を見据え、法的視点で物事を論理的に考える力を身につける

社会生活の基本的なルールである「法」や「法制度」を学び、それぞれの目的・目標に沿って、法的視点で物事を判断・解決できる「リーガルマインド」を養成するため、次の 3 つの履修モデルがあります。

【法律専門職モデル】
法律専門職モデルは、司法書士等の法律専門職や裁判所職員等の公務員、法科大学院進学を目指す学生を対象としたモデルです。憲法・民法・刑法等の基本六法科目を中心に法律学を体系的に学び、法学検定試験の受検を通して論理的な思考力を培うことによって、法律関連専門職のプロフェッショナルを養成します。

【政治・政策モデル】
政治・政策モデルは、議員秘書および衆議院・参議院事務局職員等の公務員や外資系企業・マスコミ等の民間企業への就職を希望する学生を対象としたモデルです。政治学原論や行政学、地方自治論といった政治や行政に関する科目の履修を通じて、様々な政策形成のあり方について学びます。

【公務員モデル】
公務員モデルは、国家公務員・地方公務員・警察官や消防官等の公安職員等を目指す学生を対象としたモデルです。公務員試験の受験科目を法律の体系に沿った形で学修することによって、公務員に求められる能力の育成を図るとともに、公務員試験対策講座やインターンシップと連携しながら法的知識を学修するため、公務員試験に効果的に対応することができます。 

第1部法律学科 履修モデルPDF

第1部 企業法学科

カリキュラムマップ

1年次から4年次までの専門科目の体系をモデル化した図です。ディプロマポリシーを前提として、学科の専門科目において身につけられる知識やスキルと各科目区分や授業科目との対応関係を表しています。必ずカリキュラムマップのとおりに単位を修得しなければならないものではありませんが、将来の自分を見据えてこのカリキュラムマップや履修モデルを参考に教育課程表から時間割を作成してください。


2018~2020年度入学

2021年度入学

2022年度入学

2023年度入学

2024年度入学


教育課程表

2018~2020年度入学科目一覧

2021年度入学科目一覧

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【科目一覧】とは教育課程科目一覧表は教育課程表に記載されている科目を、科目区分や学問分野・学年ごとに一覧として図表化したものです。単位数・配当学年などは教育課程表で示した内容と同じものとなります。


履修モデル

グローバル化の時代に即戦力として活躍できるビジネスパーソンを育成
企業倫理や法律知識を学び、実践力に結びつく幅広いカリキュラムの科目内容を通じて、「コンプライアンス」( 法令遵守) 経営に順応出来る企業人・国際人の育成が、次の 3 つの履修モデルで行われます。

【ビジネスキャリア法モデル】
資格取得を就職に生かして自己実現を図るモデルです。会社法を中心とした現代企業法をはじめ、民法、商法、知的財産法、経済法などの企業に関わる法制度を学ぶ科目を中心に、簿記、会計学など経営力を養う科目も学習することにより、受検対策として授業科目を開設する知的財産管理技能検定や学外予備校による講座を開設しているビジネス実務法務検定のほか、公認会計士、税理士、宅地建物取引士、FP 技能検定、ビジネスコンプライアンス検定など資格の取得を目指していくことができます。コンプライアンス( 法令遵守) の重要性、環境問題、著作権等、法の知識を武器に社会で活躍できるビジネスパーソンを育成します。

【グローバルビジネス法モデル】
語学力を強みとして国際企業等で活躍するグローバル人材を目指すモデルです。英語で授業をする国際法、国際政治学、平和学などの科目に加え、国際私法、EU 法や、国際機関を含むインターンシップなどの科目を履修し、国際的な法律の知識を修得します。ビジネスコミュニケーションや契約書作成など実務英語の科目も履修しながらTOEIC( 730 点以上)、TOEFL-iBT( 79 以上)、IELTS( 6 以上)、英検( 準 1 級以上) を目指し、英語を公用語とする国内外の民間企業、国際機関への就職や海外大学院進学を将来のビジョンとします。

【スポーツビジネス法モデル】
スポーツに関するリスクマネジメントや契約等、スポーツビジネスとの関わりで法を学び、スポーツ用品や広告関連の企業の他、自治体等のスポーツ部門で働く公務員、スポーツ関連 NPO 法人で活躍できる人材を育成するモデルです。スポーツ法、トップスポーツ論、スポーツビジネス論、スポーツマネジメント論、スポーツルール論、スポーツイベントリサーチを中心に民法や知的財産法等まで幅広く学ぶことで、スポーツに関する法務スペシャリストを目指します。また、スポーツイベント検定や日本スポーツ協会公認資格などの資格取得にも対応します。

第 1 部企業法学科 履修モデルPDF 

2部 法律学科

カリキュラムマップ

1年次から4年次までの専門科目の体系をモデル化した図です。ディプロマポリシーを前提として、学科の専門科目において身につけられる知識やスキルと各科目区分や授業科目との対応関係を表しています。必ずカリキュラムマップのとおりに単位を修得しなければならないものではありませんが、将来の自分を見据えてこのカリキュラムマップを参考に教育課程表から時間割を作成してください。

2018~2020年度入学

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2024年度入学


教育課程表

2018~2020年度入学【科目一覧

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※カリキュラムは一部変更となる場合があります。

【科目一覧】とは教育課程表に記載されている科目を、科目区分や学問分野・学年ごとに一覧として図表化したものです。単位数・配当学年などは教育課程表で示した内容と同じものとなります。