経済学科

FACULTY OF ECONOMICS 経済学部 経済学科 白山キャンパス

About

理論や実証に重点を置いた能動的な学びで、
現代経済が抱える諸問題にアプローチ

能動的な学びを実施する経済学科では、学生が主体的にテーマを設定し、総合的な分析をした上で、問題を解決する能力を身に付けることを目指しています。1年次から4年次まで体系的に編成されたカリキュラムは、理論や実証に重点を置き、経済学のスタンダードを着実に修得できる構成になっています。また、専門選択科目や一般教養的科目を通して、歴史・文化などへの理解も促し、多種多様な問題意識と総合的な視野を育みます。

経済学科の3つの特徴

01 主流派経済学の幅広い分野をカバー

主流派経済学の幅広い分野をカバー

経済学のスタンダードをしっかりと学べます。経済学科では、主流派経済学の幅広い分野をカバーするべく数多くの科目を用意しています。

02 「理論モデル」と「データ分析手法」を共に学ぶ

「理論モデル」と「データ分析手法」を共に学ぶ

現実の経済社会の動きを理解するための「理論モデル」と「データ分析手法」の両方をバランスよく学ぶことができます。

03 経済学を確実に修得できる環境

経済学を確実に修得できる環境

講義、演習(成績優秀な上級生がアシスト)、eラーニング、サポートデスクが一体となり、経済学を確実に修得できる環境を提供しています。

# こんなことも経済学科の学び

大学で得られた友人や人脈は生涯の財産となりますが、そうした人的ネットワークを広げるための機会として、1年次から4年次までのゼミが役立ちます。経済学科では少人数教育を実現し、幅広い分野をカバーするために、多くの教員がゼミを担当。希望者はいずれかのゼミに所属することが可能です。ゼミでは仲間とのプレゼン演習などを通して、コミュニケーションスキルを高めることができます。

経済学科の学び

教員一覧

こんな資格がめざせます

  • 中学校教諭一種(社会)
  • 高等学校教諭一種(地理歴史・公民・商業)
  • 税理士
  • 公認会計士
  • 社会保険労務士
  • 行政書士
  • 中小企業診断士
  • 宅地建物取引士
  • 通関士
  • 日商簿記1~3級
  • 社会福祉主事(任用資格)
  • 販売士
  • ERE経済学検定

※上記資格の一部は、卒業・単位修得以外に条件があるものを含みます。詳細は 取得可能資格一覧(PDF: 1ページ)をご確認ください。

教育の目的・3つのポリシー

教育研究上の目的

1.人材の養成に関する目的

21世紀社会を担う社会人に相応しい、現実の経済に関する幅広い知識・洞察力を修得し、論理的思考力、情報収集・処理能力、コミュニケーション力を持つ人材を養成する。

2.学生に修得させるべき能力等の教育目標

上記の目的を達成するため、経済学科では、①基礎科目の充実、②多様な応用科目の展開、③ゼミナールの充実、の3つの柱を設け、現実経済に関する多様な知識を修得するとともに、さまざまな経済・社会問題に対する客観的・建設的な判断力を涵養することを教育目標にしている。これを実現するために、ゼミナールと他の基礎能力養成を狙いとして、①プレゼンテーション、 ②レポート・論文の書き方の指導、③ディベート、④コンピュータリテラシー等を効果的に教育する体制を構築している。経済学教育においては、講義のみの一方通行ではなく問題演習も並行 して重点的に行うことで応用力の強化も図っている。これらの授業を通して、論理的思考力、情報収集・処理能力、コミュニケーション力等、学生の基礎能力向上を目指している。

ディプロマ・ポリシー

東洋大学スタンダード2021に基づき、以下のような能力を持つと判断される者に学位を授与する。

(知識・理解)
1.  オーソドックスな経済学の基礎的な内容と分析方法を理解している。
2.  社会人としてふさわしい教養を身につけている。
(汎用的技能)
3.  幅広い見方や知識を得ることにより、専門的領域を越えて問題を探究し続けることができる。
4.  自らの考えを、経済学や統計学に裏付けられた客観的情報や情報処理に基づいて、口頭や文章により表現できる。
(態度・志向性)
5.  経済学の思考方法や経済的知識を実践的に利用し、社会の本質的な課題に自主的・主体的に取り組む。
6.  多様な価値観の学習により、自己の社会観を追究する。
(統合的な学習経験と創造的思考力)
7.  社会的課題について、経済学の思考方法を用いて客観的情報に基づき総合的かつ本質的に考察し判断できる。
8.  経済学の思考方法に基づき、社会の中核的存在として活動できる。

カリキュラム・ポリシー

コミュニケーション力、論理的思考力、総合的判断力の養成を図るため、語学、必修科目、専門選択科目A・B、教養的科目を置く。段階的な積み上げにより、標準的な経済学の基礎的知識を確実に修得させ、基礎的知識修得後は、学生の個人的関心に応じた学習目標の設定を可能とする。

  1. 語学により、コミュニケーション力を涵養する。
  2. ゼミナールでは、個人報告や卒業論文作成を通じて、コミュニケーション力、論理的思考力、総合的判断力を涵養する。
  3. 必修科目と1,2年次の専門選択科目Aでは、基礎的知識を修得させると同時に、数理的思考力や論理的思考力を涵養する。
  4. 3,4年次の専門選択科目Aでは、応用・発展的な経済学の知識を修得させる。専門選択科目Bでは、経済学の周辺的領域へも視野を広げ、応用力の涵養を図る。
  5. 教養的科目では、幅広い見方を得ることにより、専門領域を越えて問題を探究しようとする姿勢を修得させる。
アドミッション・ポリシー

下記のような能力を備えたと判断される者を求めている。

  1. 入学後の学習活動に必要な基礎学力としての知識や、秀でた実技能力を有している。(知識、理解、実技)
    国語、地理歴史、公民、数学、英語などについて、中等教育で身につけるべき標準的な知識を持ち、日本語に関する一般的なコミュニケーション力と思考力を持っている。
    スポーツに関して秀でた能力を有している。
  2. 物事を多面的かつ論理的に考察できる基礎力を有している。(思考・判断)
  3. 自らの考えを的確に表し、他者に伝えられる。(技能・表現)
  4. 経済学に関する標準的な知識や分析方法と、経済学に基づく思考力や判断力を修得したいという意欲を持つ。(関心・意欲)
  5. 積極的に社会と関わり、社会のあり方に深い関心を持っている。(態度)