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法科大学院長のメッセージ

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東洋大学法科大学院院長の写真

東洋大学法科大学院院長 佐藤修一郎

Shuichiro Sato

明治20(1887)年に哲学館として創立された東洋大学の建学の精神は、創立者井上円了博士のいう「哲学すること」であり、因習等にとらわれない「合理的なものの見方・考え方」を身に付けることの重要さを説くものです。司法制度改革の一環として法科大学院制度がスタートした平成16年に設立された東洋大学法科大学院もこの精神を受け継ぎ、法曹としての「合理的なものの見方・考え方」を修得し、みずからの能力を最大限に発揮して社会に貢献できる法曹を養成することを目指して教育を行っています。

 法曹としての「合理的なものの見方・考え方」を修得しているということは、すなわち、実際に生起している問題や事件がどのような本質を備えているかを言葉で理解し、その解決に必要な手段や方法を言葉で提供し、もって依頼者や相手方、さらには裁判所を言葉で納得させるための能力を備えているということです。

 法科大学院の授業は、それぞれの科目について法曹に要求されるこうした能力を涵養することを目的としています。基本的な体系書や判例を繰り返し精読し、講義や演習に積極的に参加して議論を行い、質の良い事例問題を多数起案することを通じて、学生は、この能力を身につけていきます。東洋大学法科大学院は、少人数の法科大学院の長所である学生と教員との距離の近さを活かして、学生が、法曹に要求されるこうした能力を身につけることをサポートします。また、課外ではアカデミックアドバイザーを中心として学生の自主的なゼミナールを積極的に支援する体制も整えています。もっとも、このような学習支援体制も、学生が積極的、主体的に利用してはじめて意味をもつのであり、単に存在するのみでは何らの効用も発揮しません。それゆえ、学生諸君には、本法科大学院の学習支援体制を、存分に利用し尽くすことを求めます。

 法曹への道のりは決して平坦ではなく、時には所期の目的を見失いそうになることもあるかもしれません。そうした時こそ、法曹になることを決意した時の気持ちを思いだし、再度机に向かって頂きたいと思います。そして、われわれ法科大学院のすべてのスタッフは、みなさんが法曹になるために必要かつ十分な指導およびサポートを提供いたします。法曹になるためには、非常な努力が必要であることは言うを俟ちません。しかし、学生諸君には、単なる努力ではなく結果に結びつく努力をして頂きたいと思いますし、そのためにも、東洋大学法科大学院の、人的、物的なあらゆる資源を利用してほしいと思います。

 なお、本法科大学院は平成28年度からの学生募集停止を決定いたしました。このことについて、不安を覚える諸君もいるかと思います。しかしながら、たとえ1名でも学生が在籍している限り法科大学院は存続します。また、従来の学習環境が悪化することもありません。それゆえ、学生諸君は案ずることなく学修に取り組んで下さい。

 東洋大学法科大学院に学ぶすべての学生が、見事所期の目的を達成し、法曹として活躍されることを願ってやみません。