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Play Back:公民連携・産官学連携を推進 主体的に社会の課題に取り組む

Play Back:公民連携・産官学連携を推進 主体的に社会の課題に取り組む

2015年6月4日更新
 

塩川正十郎総長の特別講演
2005(平成17)年10月
「公民連携専攻開設記念シンポジウム」を開催し、塩川正十郎総長の特別講演が行われる

イノベーション・ジャパンに出展
2008(平成20)年10月
「イノベーション・ジャパン2008」に本学研究センターなどが出展

2005(平成17)年/第200号では「公民連携専攻開設記念シンポジウムを開催」の記事を掲載。2006(平成18)年4月に日本初のPPP(公民連携)専門大学院(経済学研究科公民連携専攻)が開設されたことを伝える記事です。2006(平成18)年/第203号では、現PPP研究センター長の根本祐二教授(経済学部)のインタビューを掲載。根本教授は公民連携について「日本ではまだ萌芽期にあるこの分野を必ずや推進すべき」とコメントしています。

さらに、本学は産学連携にも積極的に取り組んでいます。2008(平成20)年/第214号では、「東洋大学発 産学連携の最前線」を特集。大学等の研究成果の実用化を促進するため、企業とのマッチングなどを行う「イノベーション・ジャパン2008」に出展した様子を伝えています。イノベーション・ジャパンには、本学の研究センターなどが持つ技術や研究を新産業創出につなげるねらいで、約10年にわたって出展を続けてきた背景があります。

2015(平成27)年には、産官学連携推進センターを設置。本学の研究および教育分野の特色を生かし、その資源を結集し、さまざまな課題を産官学連携により解決することで、学術研究のさらなる発展と社会貢献に寄与することを目的としています。

このような公民連携・産官学連携の推進は、本学の教育理念にある「主体的に社会の課題に取り組む」という姿勢を表す活動ともいえるでしょう。