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森田明美教授(社会福祉学科)が、毎日新聞・読売新聞で被災地の子どもたちの変化についてコメント

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社会学部社会福祉学科の森田明美教授
3月10日の毎日新聞朝刊と読売新聞朝刊に、東日本大震災から4年が経過した被災地の子どもたちの変化についてコメント

毎日新聞朝刊「前へ」と題する記事の中で、森田明美教授が理事長を務める特定非営利活動法人こども福祉研究所の被災地支援の活動を紹介。2011年9月に同法人が、岩手県山田町に開設した子どもたちの学びと交流の場「ゾンタハウス」の活動を取り上げています。

これまで、避難所や仮設住宅で暮らす子どもたちが落ち着いて勉強できる場を提供してきた「ゾンタハウス」は、2016年3月に「一定の役割を終え、参加者も減少傾向にあるための閉鎖」を予定しているそうです。また、記事では、来春同町内に図書館機能を備えた山田町子ども交流センターが完成予定とも伝えています。

特定非営利活動法人こども福祉研究所理事長として支援活動に携わってきた森田教授は、子どもたちの変化について「震災から4年たち、これまで震災のことをうまく話せなかった子どもたちが、発言する力を持ち始めた」とコメントしています。

また、読売新聞朝刊では「子育てを支える」と題する記事の中で、岩手県陸前高田市で、家族を亡くした子どもたちを支援する特定非営利活動法人子どもグリーフサポートステーション(事務局・宮城県)の活動が紹介されています。森田教授は、「遺児や孤児だけでなく、家族全体をきめ細かく長期にわたって支援することが求められている」と話し、孤児や遺児への支援と同様に、子どもを育てる大人への支援も重要と指摘しています。

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