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社会の変化に対応する東洋大学

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画像:東洋大学

また、社会の大学教育への期待は、平成18年3月の新規の高等学校卒業生の大学への進学希望は57.4パーセント、短大への進学希望は7.4パーセントとなり合わせると64.8パーセントの高い割合で進学を希望する状況となって現れている。このような状況は、18歳人口の大学・短期大学への進学率が 53.6パーセントという数字として反映され、同年齢の半分以上が大学あるいは短期大学に進学する時代となっている。すなわち大学教育はきわめて大衆化されてきていると同時に、さらに留学生を迎えて国際化している。

東洋大学の経験してきている前述の質的変化は、大学への社会からの期待の量的変化に起因するものでもあるが、国際的な役割の増大等その新たな要請への対応においても、さらに変化していかなければならない宿命を持つものといえる。このような、継続する変化への期待に備えるべく、東洋大学では組織的取組みとして、「教育研究に関する評価・改善・企画委員会」の設置、「全学プレゼンテーション大会」の定着化、さらに法人組織を含む組織として「大学評価統括本部」を設置する等体制を整えている。今回の本学に対する認証評価の結果については、真摯に受け止め、不断の自己点検・評価活動と自らの改革に備えていくべきことと考えている。」

(点検・評価報告書 「はじめに」より)

東洋大学の取り組みの一部

社会の変化に対応する東洋大学
東洋大学が評価を実施した目的は?
東洋大学の理念
自己点検・評価を活かした改善