Research 地域活性化研究所

About

多様化する地域の課題に対して具体的な対応策を研究。
実践を通して地域活性化を目指します。

人間科学総合研究所

研究所概要

ごあいさつ

所長 小瀬 博之(総合情報学部教授)

地域活性化研究所の概況と環境

2020年4月から東洋大学地域活性化研究所長を務めており、 今年度から2期目を務めている小瀬と申します。
群馬県板倉町の板倉キャンパスと東京都文京区にある白山キャンパスに拠点を持つ研究所ですが、私は川越キャンパスの総合情報学部に所属しております。引き続きよろしくお願いいたします。

本研究所は、「人文・社会・自然科学の各研究分野の融合を図り、国際的な視野のもとで変化する地城の問題、環境と開発の問題等を研究し、それらの解決策を見出していくことによって、
地域活性化に貢献すること」を目的として2002年に設立されました。現在は、研究員23名 (板倉、白山、川越キャンパスにある6学部、1センターに所属する教員で構成) 並びに12名の客員研究員が、それぞれの専門性や地域とのつながりを生かした研究を行っております。そして、研究員の中から選出された運営委員7名が、板倉事務課の事務局とともに研究所の運営を担っています。

本研究所では、①自主研究事業、②受託・共同研究、③研究発表・シンポジウム、④広報・情報公開の4つの活動を中心に行っており、「研究所だより」は、広報の一環として、本年度の研究事業と研究員の活動を知するために発行しております。

①の自主研究事業では、3つの柱として 「地方創生への足掛かり」、「エビデンスに基づく地域の健康づくり」、 「地域活性化に向けた包括的な研究」 を掲げております。

これに基づく今年度の自主研究として、「地方創生への足掛かり」のテーマから「持続可能な開発につながる地域活動の活性化に関する研究」 「地域活性化に向けた包括的な研究」 のテーマから 「地域資源の再評価に基づく「地学の構築に関する研究一石川県能登を事例にー」の2つの研究事業を計画しており、 本紙において詳しく紹介いたします。

2020年から続いてきた新型コロナウイルス感染症 (COVID-19) の影響は、対面による活動を主軸としていた地域活性化研究に大きな影響を及ぼしましたが、 同時にオンラインによる非対面での活動の 基盤が構築され、空間や時間の制約を超えてさまざまな活用が図られてきました。

2022年度は行動の制限が緩和されてきましたが、本研究所が掲げる 「地方創生」や 「健康づくり」のためには、今後も対面と非対面の両方を特性に応じて活用することが必要と考えています。

また、本学では2021年6月6日に「学校法人東洋大学SDGs行動憲章」を制定しましたが、本研究所が掲げる「国際的な視野のもとで変化する地域の問題、環境と開発の問題」は、まさしくSDGs(持続可能な開発目標)に関わる問題です。
この目標の達成が地域活性化につながることを認識しながら研究、客員研究員が地域の方々とともに研究を推進していく所存です。今後ともみなさまのご協力をお願い申し上げます。

2022年4月
地域活性化研究所長
小瀬博之

概要

研究所の目的

本研究所は、「人文・社会・自然科学の各研究分野の融合を図り、国際的な視野のもとで変化する地域の問題、環境と開発の問題等を研究し、それらの解決策を見出していくことによって、地域活性化に貢献すること」を目的として、研究員、客員研究員が協力しながら研究に取り組んでいます。

研究所の体制・活動内容

研究所では、 ①〜④を中心とした活動を行っております。 研究の成果を地域に還元することや、地域の問題を取り上げてその解決に向けて、様々なステークホルダーと連携することを重視しています。

研究所の体制・活動内容

自主研究事業

研究所独自の研究事業(1件あたり予算100万程度上限)を展開しています。

今年度の実施計画は次ページ以降をご覧ください。

研究発表・シンポジウム

①で展開する研究成果等を地域の関係者や外部講師を招いて発表します(外部参加自由)。
また、研究成果を取りまとめた報告書「地域活性化研究所報」を年に一冊作成しています。

広報・情報公開

ホームページを中心に情報公開をしています。また、年に一度、研究所の広報誌「研究所だより」を発行し、ホームページ掲載と配布を行っています。

広報・情報公開1

広報・情報公開2

研究事業

本研究所は、2002年に東洋大学の付属機関として板倉キャンパスに設置されました。現在9学部から教員が研究員として活動を行っています。設置の目的は、少子高齢化、中心市街地の停滞化、地方分権化など、多様化する地域課題に対し具体的な解決策を見出して、地域活性化に貢献することにあります。研究対象とする地域は国内外を問いません。

特に大学の地域貢献ということでは、研究拠点のある板倉キャンパスを始め、白山キャンパス、川越キャンパス、朝霞キャンパス、赤羽台キャンパスの5つのキャンパス周辺の各地方自治体との連携も視野に入れています。

近年の研究事業は次の通りです。各事業を支えてくださっているすべての関係者および地域住民の皆様に深く感謝いたします。
今後も所員一同精力的に活動してまいりますので、今後ともみなさまのご支援をよろしくお願いいたします。

 

2020年度行われた研究事業
  • 外国人による街の魅力の評価 埼玉県川口市の旧宿場町を事例として
  • 地域在住高齢者の健康づくりの実践および調査
  • 中高年女性を対象とした短期運動教室の効果 ~食事・栄養に関する知識提供の効果の検討~
2021年度行われた研究事業
  • 地域在住高齢者を対象としたWeb会議システムを活用した双方向ライブ配信型運動教室開催の試み
  • オンデマンド配信を活用した短期運動教室の効果 ~食事・栄養に関する知識提供の効果の検討~
2022年度行われた研究事業
  • 持続可能な開発につながる地域活動の活性化に関する研究
  • 地域資源の再評価に基づく『地域学』の構築に関する研究 -石川県能登を事例に-(新規)

刊行物・研究成果

研究所だより

発行年度に実施する研究事業や在籍している研究員を紹介しています。

2022年8月5日 研究所だより58号 (1.2MB)

2021年8月5日 研究所だより57号 (1.2MB)

2020年8月5日 研究所だより56号 (1.8MB)

※お詫びと訂正『研究所だより56号』

12ページ記載の2020年度地域活性化研究所研究員一覧について、下記の通り訂正のうえ、お詫び申し上げます。

客員研究員 山田義文氏および竹内章悟氏に関して、在任期間が切れているところ、誤って掲載がされてしまいました。なお、竹内氏のお名前についても紙面では「章吾」とありますが、正しくは「章悟」となります。併せてお詫び申し上げます。

研究成果
地域活性化研究所の研究成果は、東洋大学学術情報リポジトリ内の紀要「地域活性化研究所報」に公開されています。