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国際地域学部(2017年4月より国際学部・国際観光学部)では毎年春季休業中に、ホスピタリティ・マネジメントコースでは全米トップ3の米国カリフォルニア州立工科大学ポモナ校(California State Polytechnic University, Pomona:通称 Cal Poly Pomona)にて、約3週間のホスピタリティ・マネジメント研修を実施しています。2015年度は、国際地域学科2名、国際観光学科8名の計10名が参加しました。キャンパス内で大学が経営するホテルやレストランでの実務経験などを通じて、学生たちは専門知識を深め、英語力を向上させています。学生たちは異国の地で何を見て、感じたのでしょうか。研修の最終週に密着しました。

専門講義と英語クラスの2つの柱

米国西海岸のカリフォルニア州。ロサンゼルスから車でおよそ1時間の地に、広大なキャンパスを構えるカリフォルニア州立工科大学ポモナ校(Cal Poly Pomona)。東洋大学国際地域学部では、Cal Poly Pomonaとの提携のもと、毎年春季休業中に3週間の「ホスピタリティ・マネジメント研修」を実施しています。2015年度の研修は、2016年2月21日から3月12日までの約3週間にわたり実施されました。
この研修の柱は2つあり、1つはホスピタリティ・マネジメントの専門講義であり、もう1つは英語クラスです。いずれも単に机上で知識を得るだけでなく、机上で学んだことを実践しながら体得していくことを特徴としています。Cal Poly Pomonaにはホスピタリティ・マネジメントコースが設置されており、キャンパス内には、本格的なホテルやレストラン、カフェテリアが併設され、同大の学生たちはこれらの場で学びながら、実践力を養っています。国際地域学部の研修においても同様で、参加した学生たちは、実際にキャンパス内で実務経験を積むことができるプログラムが組まれています。

日米のホスピタリティのあり方について比較し学ぶ

3週間の研修期間中、学生たちはキャンパス内のホテルに宿泊しながら、月曜から金曜の午前中はホスピタリティ・マネジメントコースの講師陣による専門講義を3時間、午後には英語クラスで授業を3時間受けます。

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専門講義の授業では、冒頭には講師からの専門知識の講義を受けながらも、大半がディスカッション中心です。初めは講義内容を理解して、授業についていくだけでも大変だった学生たちも、いつしかこれまで日本で学んできた専門知識も活用しながら、自らの考えを自らの言葉で伝え、次第に発言力を高めていきました。

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午後の英語クラスは実践的に英語を使ってコミュニケーションを深める授業で、「英語を学ぶ」のではなく、「英語を使って表現をすることの楽しさを学ぶ」姿勢が身に付いているようでした。

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また、毎週木曜には、大学が経営するレストランやカフェテリア、ホテルにおいて、現場で働くスタッフや学生とともに実務体験する「シャドーイング」の機会も用意されました。さらに、週末にはキャンパス外での活動の場もあり、レストランやアミューズメントパーク、リゾートホテルなどを訪れ、日本とアメリカにおける経営方針やサービスのあり方の違いなどについて理解を深めます。

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また、このような全体での学びのほかに、2人1組での課題解決型のグループ学習もあり、学生たちは自ら設定したテーマに関連するアンケートを作成し、同大の学生20人以上に調査してきました。そして、授業の合間などに時間を見つけては、積極的に学生に英語で話しかけてコミュニケーションを深め、英語力も実践的に高めていったようです。そうして回収した結果をもとに分析し、グループとしての結論を導き出し、最終日には英語でプレゼンテーションを行う機会が設けられました。プレゼンテーションの当日には、各グループがまとめたスライドを使って「休暇の過ごし方」「アメリカの車社会事情」「アメリカ人はポジティブか?」「デートの仕方」など、グループの個性が光る発表が次々と行われました。

主体的に学ぶ姿勢が身に付いた3週間

3週間の滞在中、初めは言葉の壁にぶつかったり、文化の違いに戸惑いを感じたりした学生たちでしたが、いつしか「もっと主体的に学ぼう」「英語力をさらに高めたい」などと学習意欲を向上させていきました。そして、「できる限り英語で会話をしよう」と日本語を使わずに学習や生活をすることを、誰に言われるでもなく、自ら決めて行動するようになっていったそうです。
さらに帰国日が近づくにつれて、キャンパス内で知り合った友人や講師との別れを惜しみ、「日本に帰りたくない」という気持ちがわき上がる一方で、「ここにもう一度戻ってくるために、日本であらためてしっかりと学び直したい」という強い意志を持つ学生も現れたほど、大きな成長が見られました。

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帰国前日に開かれたフェアウェルパーティーでは、Cal Poly Pomonaの関係者から、「この3週間本当によくがんばりました。これからみなさんは、ポモナの学生の一員です」との温かい言葉が投げ掛けられ、学生たちも達成感と充実感にあふれた笑顔とうれし涙で、帰国の途に着きました。
異国の地で過ごし、異文化に触れ、数多くのことを学んだ3週間の研修期間。学生たちが学んだのは単なる専門知識や技術、英語力だけではありませんでした。多くの人との絆を深め、コミュニケーション能力を高め、自ら考え行動する力を身につけていったのです。この研修を通じて世界へ一歩を踏み出すきっかけをつかんだ学生たち。これからの学生生活においても、さらなる高みを目指して、自分の夢に向かって邁進していくに違いありません。

撮影協力: カリフォルニア州立工科大学ポモナ校
California State Polytechnic University, Pomona

ホテルなどの施設ではなく、一般家庭(民家)が宿泊場所を提供すること。あるいは、そこに宿泊すること。ウェブを通して情報を共有、利用するしくみがつくられている。「現地(旅行先)での生活を体験できる」宿泊場所として人気を集める一方、法規制違反の可能性や近隣とのトラブルも指摘されている。

異なる言語間での会話や音声を認識して翻訳するものや、(海外の街で撮影した看板の写真など)画像に含まれる文字を認識して翻訳するものなどがある。認識技術とデータベースの充実にともなって翻訳精度が向上し利便性は増すが、言語を学び、アプリを介さずにコミュニケーションする楽しさは格別だ。

温室効果ガスを排出できる権利(排出枠)を、企業間や国家間で売買すること。1997年の気候変動枠組条約締約国会議で採択された「京都議定書」では、先進国間での国際的な排出権取引が認められた。2015年には、今世紀後半に温室効果ガス排出の「実質ゼロ」を目指すなどの目標を定めた「パリ協定」が結ばれた。

戦争やテロ、財政破綻など、ある国や地域での政治的・軍事的な緊張の高まりがその地域の経済に影響を与え、さらに(国境を接するなど)地理的な位置関係により関連地域、そして世界経済全体にも影響を与えるリスクのこと。グローバル化に伴って、ある国や地域での状況が、世界に影響する可能性も拡大している。

ある地域の特産品(農作物や工業製品、工芸品)や、特徴的な食べもの(ご当地グルメ)などを指す。2006年には商標登録制度が導入された。特色のある街なみや自然環境、歴史など、その地域・地名が感じさせるイメージを含む場合も。大学が自治体などと連携して「地域ブランド」づくりに取り組む例も多い。

ごく短い形式の「ショートショート」作品で知られるSF作家・星 新一の名を冠した文学賞。応募規定には「人間以外(人工知能等)の応募作品も受付けます」とあり、2016年3月に審査結果が発表された第3回では、人工知能(AI)が関わった応募作品一部が1次審査を通過した。日本経済新聞社主催。

人間の脳が行う「推論(事実や知識をもとに、未知の事柄を推しはかること)」や「学習(取得した情報をもとに、自ら知識を獲得すること)」といった知的活動が可能なコンピュータ・システム。コールセンターや医療、金融など幅広い分野で利用が進む一方、人間の能力を超えるAIの誕生を警戒する意見もある。

OECD(経済協力開発機構)が2015年に発表した資料によると、多くの加盟国で所得格差が拡大しており、日本では富裕層(上位10%)の平均所得が、貧困層(下位10%)の10.7倍に及ぶ。ちなみに、OECD平均は9.6倍。同機構は『所得格差が拡大すると、経済成長は低下する』ともしている(2014年)。

ある地域の産業に関連する施設などを観光資源として、地域内外の人たちの交流を図るもの。たとえば地域の特産品をテーマにしたものづくりや食に関する体験、工場・職人の工房見学、あるいは産業の発祥・発展を支えた工場跡での観光など。国内外の観光客にアピールすることで、地域経済への効果も期待される。

塩分を含んだ海水を処理し、飲み水や産業用水に使われる淡水(真水)をつくり出すこと。淡水化技術のひとつである「膜法」は、逆浸透膜と呼ばれるろ過膜を通過させることで、真水と塩水に分離する。中東諸国のほか、アメリカや中国、インドなどが大きな市場となっており、日本の技術が重要な役割を担っている。

世界人口のうち25%程度が「英語人口」とされるが、「英語」とひとくちに言っても、使われる国や地域によって特徴がある。英語(British English)と米語(American English)を比べるだけでも、単語の意味やつづり、発音が異なる場合が少なくない。コミュニケーションを担う「英語」は、ひとつだけではない。

居住する国とは異なる国・地域を訪れて、診療や治療などの医療サービスを受けるもの。居住国では技術的・法的に不可能な高度医療や臓器移植を受けたり、より低料金・高品質な治療や検診を目的として渡航する。タイやシンガポールなどアジア諸国ではその受け入れが進み、日本でも成長市場として注目される。

主に「ユビキタスコンピューティング」といったかたちで用いられ、いつでもどこでも、意識することなくコンピュータやそのネットワークを利用できる環境を指す。坂村健教授は同様の概念を「どこでもコンピュータ」という表現で示した。「ユビキタス Ubiquitous」はもともと「至る所にある、遍在する」の意。

国際連合(国連)の会議をシミュレートすることで、国際政治のしくみを理解し、国際問題の解決策を考える過程を体験する取り組み。1923年にアメリカのハーバード大学で開催された「模擬国際連盟」がその起源とされ、日本では1980年代にはじめられた。現在では国内外で多くの活動と大会が開催されている。

「燃える氷」とも呼ばれ、メタンと水が結合し氷状になった物質。温度が上昇したり圧力が低下したりすると、メタンと水に分離する。メタンは天然ガスの主成分と同じもので、重要な資源に位置づけられる。日本近海でも多くのメタンハイドレートが確認され、「国産資源」の獲得を目指して調査と開発が進んでいる。

伝統的な文化と比べ、より多くの人(大衆)に親しまれるもの。大衆文化。マンガやアニメ、ゲーム、娯楽映画や音楽など幅広く、現代的な文化ともいえる。日本のポップカルチャーは海外でも人気。その作品を通じて日本語や日本の文化に興味を持つ海外の若者も多く、国際交流を担うもののひとつとなっている。

日本では、起業から間もない中小企業(ベンチャー企業)を指す場合が多い。高い専門性とアイデア、技術力などを活かして新規事業を展開する企業のこと。大学での研究成果を基に起業する「大学発ベンチャー」も見られる。英語(venture)では通常、そうした企業や起業家に資金を提供する投資会社などを指す。

開発途上国で生産された作物や製品を、適正な価格で継続的に取引することで、生産者の労働・生活環境の改善と自立に貢献する取り組み。生産地域の自然環境保全や児童労働防止にもつながる。日本でも「フェアトレード認証製品」のコーヒーや紅茶、バナナなどのフルーツ、チョコレートなどが流通している。

ウェブ上の文字や写真、スマートフォンのGPSで取得される位置情報、各種のセンサーから得られたリアルタイム情報、電子マネー(ICカード)の利用履歴など、多種多様で、大量のデータを指す。その収集・分析による販売促進や新しいサービスの開発、農業の効率化など、さまざまな分野での活用が期待される。

絵文字や、図記号のこと。意味や役割、使い方、目的や注意などを特定の言語(文字)による表記ではなく、単純化された構図と色彩で表現するもの。たとえば、非常口やトイレの場所を示すマーク、空港内の案内標識など。日本においては、1964年の東京オリンピックで導入されたのがはじまりとされる。

電力の変換・制御を行う半導体で、電気機器の省エネ化やエネルギーの高効率な利用に欠かせない部品。パソコンや冷蔵庫・エアコンなどに組み込まれるほか、電気自動車やハイブリッド車、鉄道への導入・実用化を目指した取り組みが進む。風力や太陽光で発電した電気を送電網に送り出すシステムにも使われている。

『ノルウェイの森』『1Q84』などで知られる小説家・村上春樹の熱烈なファンの通称。その小説を愛読するだけでなく、エッセイなどに描かれた考え方や人間性、生活スタイルから影響を受け、傾倒する人たちも多い。村上作品はアメリカやイギリス、フランス、ドイツをはじめ各国で翻訳され、高い評価を受けている。

「バウム」はドイツ語で木、「クーヘン」はケーキの意。日本ではさまざまな種類がみられるが、ドイツでは「原料の比率が小麦粉・バター・砂糖 各1:卵2」「ベーキングパウダーは使用しない」「油脂はバターのみ」といった基準を定め、これを満たすもののみが「バウムクーヘン」と認められる、特別なお菓子。

コンピュータを利用して視覚や聴覚、触覚など五感にはたらきかけ、現実のように感じられる環境を人工的につくり出す技術。ゴーグル型ディスプレイとヘッドフォンを使用し、顔の向きや動作と連携して映像や音響を変化させるものなどがある。ゲームをはじめ、防災や福祉などさまざまな分野での活用が始まっている。

戦争や貧困などの困難に見舞われ、あるいは社会において迫害を受けるなどして、他国に逃れる人びとのこと。国連難民高等弁務官事務所(UNHCR)は、2011紛争が続くシリアからの難民が400万人を超えたと発表(2015年)。これにともない、他の国々から逃れた人びとも含む大量の難民がヨーロッパに流入した。

「ナノ」とは1mmの100万分の1の長さを示す単位。ナノ材料とは大きさが100nm以下のものを指す。炭素原子が網状に結びついてチューブになった「カーボンナノチューブ」などが知られている。すでに実用化されたものもあり、従来の材料にはない機能を持つことから、新技術を実現する材料として注目されている。

外国人観光客に対して、通訳と観光案内を提供するプロの観光ガイド。従事するには「通訳案内士試験」(国家試験)に合格、都道府県に登録する必要がある。英語、フランス語、ドイツ語など10か国語が対象。語学力のほか、日本の地理や歴史、産業・経済や文化に関する知識、旅行者をサポートする能力も求められる。

世界の国・地域では、選挙権が与えられる年齢(選挙権年齢)を18歳としているところが多い。日本では2016年の参議院議員選挙から選挙権年齢が18歳以上に引き下げられる。少子高齢化が進み、総人口に対して若年層の割合が小さくなっているが、投票によって若年層の考えを社会・政治に活かすことができる。

これまでにない製品やサービスを基に新たなビジネスを展開し、短期間で急成長を遂げて、上場・株式売却を目指す企業。イノベーションによって、人びとに変化、インパクトを与えることを目的としている。情報連携学部(仮称)では、学生同士でのスタートアップ立ち上げを支援する制度も提供される予定だ。