大学院13研究科35専攻からなり、多岐にわたる専門分野において教育・研究活動を行っています。

本学で最も歴史のある本研究科は、人文学と総称される8つの専攻で構成されています。それぞれの専攻が対象とする分野は異なりますが、その共通の特色はいずれも言葉を扱う学問であり、言葉を手がかりに人間の営為を広い視野でとらえ学んでいく点です。哲学重視の本学の建学の理念を追究するこの分野は、まさに学祖・井上円了博士の遺産であり、東洋大学の伝統を受け継いだ研究科といえます。

文献を読み解く力を養い、自らが直面する諸問題に対して独自の視点から分析と考察を行ない、行動することのできる人、すなわち自らの哲学を持つ人は、時代に流されません。みなさんも是非、時空間を超えて、人間の叡智を追究してください。

本研究科は、社会学専攻と社会心理学専攻からなっています。
学祖井上円了は、「諸学の基礎は哲学にあり」と述べましたが、「社会の課題に自主的・主体的に取り組み、よき人間関係を築いていける人間を育成する」ことの重要性も説いていました。これはまさに社会学の課題だと言えます。「社会」についての学部より一歩進んだ知識や研究手法を身につけ、生活をより積極的に生きたいと思われる方、より主体的な社会人もしくは専門人として生きたいと思われる方は、社会学研究科博士前期課程に入学なさいませんか。また研究職につきたいと思われる方には、博士後期課程への進学もお奨めしています。
社会(国内外)での活躍を目指す学生・社会人・留学生の皆さんの入学を待っています。

発足から40年もの歴史を持つ本研究科では、「私法学専攻」と「公法学専攻」の2専攻を設けています。
どちらの専攻にも公務員を目指す「公務員コース」を設置するほか、税理士志望者への指導など、各自の目標に合わせた柔軟な大学院教育を実施。徹底した少人数制度により、高い成果を上げているのが特徴です。
なお、「社会人入試」も実施しており、法律に関心を抱く社会人にも広く門戸を開放しています。

経営学研究科は、学祖井上円了の「空論をやめて事実を持ってせよ」を基盤にした「高度な実践経営学」を理念に、専門的な経営理論と経営実践を研究する場です。

現実の経営者の意思決定は、経済人としての経営者(economic man)ではなく、限定合理性に基づいて行われている経営人(administration man)であること、経営の意思決定が合理的フレームワークに収まりきれない総合的で多面的な事象を前提にしていることを考えれば、フレームワークのみに傾注した教育のみでは、本学が志向する「実践経営学」にはなりえません。フレームワークを大切にしながらも現場の視点、現場感覚を重視するのは、新しい発想で新しい考えを生み出していく学問を追求するためです。

実践経営学を学ぶ3つの専攻は、創造性豊かでかつ高度な研究能力を有する高度職業専門家を養成しています。

幅広い年齢層・職業分野・国籍の人々に、多様な学修と研究の機会を提供するという、大学創立の趣旨にのっとり、経済学研究科は多様な教育機会を提供しています。
経済学専攻の前期博士課程には、研究者・教育者を目指す人だけでなく、さまざまな経済分野で活躍しようという人にも適した多くの科目を設定しています。専攻は経済学研究コースと環境学研究コースの二つに分かれています。経済学研究コースでは、経済学各分野の専門教員による指導の下、院生個々のニーズに合わせた研究を展開しています。後者は、地域の環境リーダーや環境経済学・環境政策の専門研究者を育成することをねらいとしています。二つのコースで学ぶアジアからの留学生の数が、最近、増加しています。
公民連携専攻の修士課程は、官と民それぞれの最前線で働く方々を対象に、世界標準の公民連携プランを教育するプログラムです。公民連携とは、公と民の間のなれ合いを排除し、リスクとリターンを明確にしたうえで、公と民が協力して公共的な事業を進めるという概念です。この修士課程は、公民連携の知識と技能を養成する日本で唯一の社会人大学院として注目を集めています。公務員や会社員という多様なバックグラウンドを持つ院生が、最新の知識を学びつつ交流を深める場になっています。
経済学専攻には後期博士課程が設置され、研究者・教育者を目指す人に、博士(経済学)への挑戦の機会を与えています。この課程を修了した者は、若き研究者として、研究・教育機関に羽ばたいていきます。
多様な教育機会を提供する経済学研究科で、みなさまも未来にチャレンジしましょう。

複雑化する国際問題を解決するには、高度な専門知識を持った人材が欠かせません。変容する国際社会の動向に対応し貢献できる人材の育成を目指して2001年に創設された本研究科では、国際協力や地域づくりに携わる高度専門職や研究者を養成する「国際地域学専攻」と世界のツーリズムの発展に寄与する高度専門職や研究者を育てる「国際観光学専攻」を設置しています。

社会福祉の教育と研究においては長い伝統と実績が高く評価されている東洋大学。この基盤の上に、2006年4月に開設されたのが福祉社会デザイン研究科です。本研究科の設置によってこれまでの社会福祉研究のウィングが広がり、「社会福祉学専攻」「福祉社会システム専攻」「ヒューマンデザイン専攻」「人間環境デザイン専攻」という幅広い研究領域が協働・融合しながら、健康と生活と環境の全面にわたり、どのような理論と価値と方法に基づいて人々のウェルビーングを実現するかということをテーマとした研究と教育を展開しています。

理学に基づいた基礎的な自然科学の法則や考え方を理解し、それを科学・技術の分野に応用することにより、環境と調和のとれた高度な専門能力・創造力・人間性豊かな倫理観を備えた、高度の専門的職業人材および研究者・教育者を養成します。

本研究科は、わが国の「科学技術創造立国」への発展を推進するために、ライフサイエンスとナノテクノロジー・材料の二つの重要分野を発展させた新しい学際領域・融合領域を築くこと、そしてその新興分野を担う次世代の人材育成を目的に2007年4月に開設されました。 東洋大学では、過去に「バイオ・ナノ融合研究」が2003年度の21世紀COEプログラムに採択されるなど大きな成果を上げてきましたが、大学院教育においてはそれぞれ独立した研究科で研究指導が行われていました。
本研究科の設置により、バイオ・ナノサイエンスを中心に文系をも視野に入れた幅広い研究分野から学生を募集し、COEプログラムを基盤にした教育・研究で第一線の研究者育成に力を注ぎたいと考えています。

今、大きな危機に瀕しているといわれる地球。21世紀の人類には、環境負荷の少ない、持続可能な社会の建設という大きな課題が突きつけられています。
そうした時代の要請に応え、地球環境の改善・維持、食料確保、医療・老齢化対策などの問題解決に中心的な役割を担う応用化学が生命科学です。
本研究科では生命科学、応用生物科学の2領域を基本とし、それら相互の関連の中で常に最先端のテーマを追究。植物と微生物を主な研究対象に、とりわけ農作物に関連する分野と極限環境に生育する微生物の分野では世界をリードする研究が行われています。

情報を共通言語として異分野を統合する総合情報学と、最先端ICTの高度な専門知識・技能、行動特性を常に意識させる教育指導法により、国際的に通用する高度な専門的職業人を養成します。

現在、我が国においては食糧自給率の低下、世界的な人口増加および地球温暖化等による食糧問題、食の安全など多くの課題に直面しています。このように食を取り巻く諸問題が多様化する中で、グローバルな視点から総合的かつ柔軟に問題を解決し、高度な専門能力を有する実務のスペシャリストが求められています。
これらの社会情勢を踏まえ、食環境科学研究科では「高度専門職業人養成を目的とした大学院の構築」を掲げ、研究機関、大学、企業との連携を一層深化させ、「食品・栄養及び本学の特徴であるスポーツを通じた健康寿命の延伸、食の安全・安心に係る分野でグローバルに活躍できる高度専門職業人」を育成する大学院教育を実践します。

情報連携学研究科は、同時に開設する情報連携学部を基礎とする研究科で、学部教育を踏まえた更なる専門教育を目指す学生の受け皿であり、また、より深い専門性を身に付けようとする社会人の再教育の場でもあります。

情報連携学部の専門分野である「エンジニアリング」「デザイン」「ビジネス」「シビルシステム」を継承し基盤としながら、それぞれの分野の連携をより緊密にして、情報通信技術を応用するための高度な教育と研究を実施します。これにより、個々の学生が持っている専門的な背景を大きく伸ばすことを目指します。