月別アーカイブ: 2016年6月

学校法人東洋大学が4月末に文部科学省に設置届出を行った『国際学部』『国際観光学部』『情報連携学部』『文学部 国際文化コミュニケーション学科』が、2016年6月28日に受理された旨公表されました。
また、収容定員の増加に係る学則変更の認可申請について、2016年6月30日付けで、認可されました。
新学部・学科は2017年4月1日に開設となります。

旅客機にはエアバス社とボーイング社の2社があります。それぞれの機材を小型機、中型機、大型機、さらに先生独自の基準で中・大型機の4つに分けて考えてみると、航空会社の経営戦略が見えてきます。大型飛行機で大都市からハブ(拠点の空港)まで飛び、そこから小さな飛行機で目的地に向うというハブ&スポーク方式も、用途によって機材を使い分けるビジネスモデルの1つでした。
しかし、航続距離が長く人数もある程度運べるうえ、よりコストがかからないとあって、次第に中・大型機が大型機にとって代わるようになりました。
現在、世界の飛行機の需要は小型機に集中しています。お客様の乗りたい時間、乗りたい場所に航空会社が合わせ、小型機で便数を増やしたほうが今の時代に合っているからです。冷静にデータに基づいて判断をし、お客様のニーズに合わせて機材選びをしていく必要があるということがわかります。このように、機材の知識を持っていることは、航空経営を知る上で大変重要なことなのです。

pf_shimakawa.jpg

島川 崇教授国際観光学部 国際観光学科

  • 専門:観光マーケティング、サスティナブル・ツーリズム、福祉観光、航空経営論

ホテルなどの施設ではなく、一般家庭(民家)が宿泊場所を提供すること。あるいは、そこに宿泊すること。ウェブを通して情報を共有、利用するしくみがつくられている。「現地(旅行先)での生活を体験できる」宿泊場所として人気を集める一方、法規制違反の可能性や近隣とのトラブルも指摘されている。

異なる言語間での会話や音声を認識して翻訳するものや、(海外の街で撮影した看板の写真など)画像に含まれる文字を認識して翻訳するものなどがある。認識技術とデータベースの充実にともなって翻訳精度が向上し利便性は増すが、言語を学び、アプリを介さずにコミュニケーションする楽しさは格別だ。

温室効果ガスを排出できる権利(排出枠)を、企業間や国家間で売買すること。1997年の気候変動枠組条約締約国会議で採択された「京都議定書」では、先進国間での国際的な排出権取引が認められた。2015年には、今世紀後半に温室効果ガス排出の「実質ゼロ」を目指すなどの目標を定めた「パリ協定」が結ばれた。

戦争やテロ、財政破綻など、ある国や地域での政治的・軍事的な緊張の高まりがその地域の経済に影響を与え、さらに(国境を接するなど)地理的な位置関係により関連地域、そして世界経済全体にも影響を与えるリスクのこと。グローバル化に伴って、ある国や地域での状況が、世界に影響する可能性も拡大している。

ある地域の特産品(農作物や工業製品、工芸品)や、特徴的な食べもの(ご当地グルメ)などを指す。2006年には商標登録制度が導入された。特色のある街なみや自然環境、歴史など、その地域・地名が感じさせるイメージを含む場合も。大学が自治体などと連携して「地域ブランド」づくりに取り組む例も多い。

ごく短い形式の「ショートショート」作品で知られるSF作家・星 新一の名を冠した文学賞。応募規定には「人間以外(人工知能等)の応募作品も受付けます」とあり、2016年3月に審査結果が発表された第3回では、人工知能(AI)が関わった応募作品一部が1次審査を通過した。日本経済新聞社主催。

人間の脳が行う「推論(事実や知識をもとに、未知の事柄を推しはかること)」や「学習(取得した情報をもとに、自ら知識を獲得すること)」といった知的活動が可能なコンピュータ・システム。コールセンターや医療、金融など幅広い分野で利用が進む一方、人間の能力を超えるAIの誕生を警戒する意見もある。

OECD(経済協力開発機構)が2015年に発表した資料によると、多くの加盟国で所得格差が拡大しており、日本では富裕層(上位10%)の平均所得が、貧困層(下位10%)の10.7倍に及ぶ。ちなみに、OECD平均は9.6倍。同機構は『所得格差が拡大すると、経済成長は低下する』ともしている(2014年)。

ある地域の産業に関連する施設などを観光資源として、地域内外の人たちの交流を図るもの。たとえば地域の特産品をテーマにしたものづくりや食に関する体験、工場・職人の工房見学、あるいは産業の発祥・発展を支えた工場跡での観光など。国内外の観光客にアピールすることで、地域経済への効果も期待される。

塩分を含んだ海水を処理し、飲み水や産業用水に使われる淡水(真水)をつくり出すこと。淡水化技術のひとつである「膜法」は、逆浸透膜と呼ばれるろ過膜を通過させることで、真水と塩水に分離する。中東諸国のほか、アメリカや中国、インドなどが大きな市場となっており、日本の技術が重要な役割を担っている。

世界人口のうち25%程度が「英語人口」とされるが、「英語」とひとくちに言っても、使われる国や地域によって特徴がある。英語(British English)と米語(American English)を比べるだけでも、単語の意味やつづり、発音が異なる場合が少なくない。コミュニケーションを担う「英語」は、ひとつだけではない。

居住する国とは異なる国・地域を訪れて、診療や治療などの医療サービスを受けるもの。居住国では技術的・法的に不可能な高度医療や臓器移植を受けたり、より低料金・高品質な治療や検診を目的として渡航する。タイやシンガポールなどアジア諸国ではその受け入れが進み、日本でも成長市場として注目される。

主に「ユビキタスコンピューティング」といったかたちで用いられ、いつでもどこでも、意識することなくコンピュータやそのネットワークを利用できる環境を指す。坂村健教授は同様の概念を「どこでもコンピュータ」という表現で示した。「ユビキタス Ubiquitous」はもともと「至る所にある、遍在する」の意。

国際連合(国連)の会議をシミュレートすることで、国際政治のしくみを理解し、国際問題の解決策を考える過程を体験する取り組み。1923年にアメリカのハーバード大学で開催された「模擬国際連盟」がその起源とされ、日本では1980年代にはじめられた。現在では国内外で多くの活動と大会が開催されている。

「燃える氷」とも呼ばれ、メタンと水が結合し氷状になった物質。温度が上昇したり圧力が低下したりすると、メタンと水に分離する。メタンは天然ガスの主成分と同じもので、重要な資源に位置づけられる。日本近海でも多くのメタンハイドレートが確認され、「国産資源」の獲得を目指して調査と開発が進んでいる。

伝統的な文化と比べ、より多くの人(大衆)に親しまれるもの。大衆文化。マンガやアニメ、ゲーム、娯楽映画や音楽など幅広く、現代的な文化ともいえる。日本のポップカルチャーは海外でも人気。その作品を通じて日本語や日本の文化に興味を持つ海外の若者も多く、国際交流を担うもののひとつとなっている。

日本では、起業から間もない中小企業(ベンチャー企業)を指す場合が多い。高い専門性とアイデア、技術力などを活かして新規事業を展開する企業のこと。大学での研究成果を基に起業する「大学発ベンチャー」も見られる。英語(venture)では通常、そうした企業や起業家に資金を提供する投資会社などを指す。

開発途上国で生産された作物や製品を、適正な価格で継続的に取引することで、生産者の労働・生活環境の改善と自立に貢献する取り組み。生産地域の自然環境保全や児童労働防止にもつながる。日本でも「フェアトレード認証製品」のコーヒーや紅茶、バナナなどのフルーツ、チョコレートなどが流通している。

ウェブ上の文字や写真、スマートフォンのGPSで取得される位置情報、各種のセンサーから得られたリアルタイム情報、電子マネー(ICカード)の利用履歴など、多種多様で、大量のデータを指す。その収集・分析による販売促進や新しいサービスの開発、農業の効率化など、さまざまな分野での活用が期待される。

絵文字や、図記号のこと。意味や役割、使い方、目的や注意などを特定の言語(文字)による表記ではなく、単純化された構図と色彩で表現するもの。たとえば、非常口やトイレの場所を示すマーク、空港内の案内標識など。日本においては、1964年の東京オリンピックで導入されたのがはじまりとされる。

電力の変換・制御を行う半導体で、電気機器の省エネ化やエネルギーの高効率な利用に欠かせない部品。パソコンや冷蔵庫・エアコンなどに組み込まれるほか、電気自動車やハイブリッド車、鉄道への導入・実用化を目指した取り組みが進む。風力や太陽光で発電した電気を送電網に送り出すシステムにも使われている。

『ノルウェイの森』『1Q84』などで知られる小説家・村上春樹の熱烈なファンの通称。その小説を愛読するだけでなく、エッセイなどに描かれた考え方や人間性、生活スタイルから影響を受け、傾倒する人たちも多い。村上作品はアメリカやイギリス、フランス、ドイツをはじめ各国で翻訳され、高い評価を受けている。

「バウム」はドイツ語で木、「クーヘン」はケーキの意。日本ではさまざまな種類がみられるが、ドイツでは「原料の比率が小麦粉・バター・砂糖 各1:卵2」「ベーキングパウダーは使用しない」「油脂はバターのみ」といった基準を定め、これを満たすもののみが「バウムクーヘン」と認められる、特別なお菓子。

コンピュータを利用して視覚や聴覚、触覚など五感にはたらきかけ、現実のように感じられる環境を人工的につくり出す技術。ゴーグル型ディスプレイとヘッドフォンを使用し、顔の向きや動作と連携して映像や音響を変化させるものなどがある。ゲームをはじめ、防災や福祉などさまざまな分野での活用が始まっている。

戦争や貧困などの困難に見舞われ、あるいは社会において迫害を受けるなどして、他国に逃れる人びとのこと。国連難民高等弁務官事務所(UNHCR)は、2011紛争が続くシリアからの難民が400万人を超えたと発表(2015年)。これにともない、他の国々から逃れた人びとも含む大量の難民がヨーロッパに流入した。

「ナノ」とは1mmの100万分の1の長さを示す単位。ナノ材料とは大きさが100nm以下のものを指す。炭素原子が網状に結びついてチューブになった「カーボンナノチューブ」などが知られている。すでに実用化されたものもあり、従来の材料にはない機能を持つことから、新技術を実現する材料として注目されている。

外国人観光客に対して、通訳と観光案内を提供するプロの観光ガイド。従事するには「通訳案内士試験」(国家試験)に合格、都道府県に登録する必要がある。英語、フランス語、ドイツ語など10か国語が対象。語学力のほか、日本の地理や歴史、産業・経済や文化に関する知識、旅行者をサポートする能力も求められる。

世界の国・地域では、選挙権が与えられる年齢(選挙権年齢)を18歳としているところが多い。日本では2016年の参議院議員選挙から選挙権年齢が18歳以上に引き下げられる。少子高齢化が進み、総人口に対して若年層の割合が小さくなっているが、投票によって若年層の考えを社会・政治に活かすことができる。

これまでにない製品やサービスを基に新たなビジネスを展開し、短期間で急成長を遂げて、上場・株式売却を目指す企業。イノベーションによって、人びとに変化、インパクトを与えることを目的としている。情報連携学部(仮称)では、学生同士でのスタートアップ立ち上げを支援する制度も提供される予定だ。

自然界では植物などが行う光合成を、人工的に行う技術。太陽エネルギーを用いて、二酸化炭素と水から、水素やエタノールなどをつくり出す。燃料電池に使われる水素を効率よく製造するなど、クリーンエネルギーを支えるものとして実用化が期待されている。日本はこの分野で世界のトップランナーとなっている。

「相乗作用」「相乗効果」などを意味することば。複数のもの・人・事柄が、互いに作用しあって、より高い効果、機能、成果を実現すること。会社同士の提携や合併、文理の融合など異なる分野の連携、あるいは一人ひとりが刺激しあって優れたアイデアを実現するなど、さまざまな場面でシナジーが生まれる。

新薬(新たに製造・販売された薬。先発医薬品)と同じ有効成分でつくられた「後発医薬品」。新薬の特許情報をもとに製造されるため開発コストが抑えられ、低価格で販売できる。日本国内の数量シェアは、2015年までに56%を超えた。日本の拡大するジェネリック医薬品市場には、国内外の製薬会社が参入している。

地中2000mより深い位置にある頁岩(けつがん。英語ではシェール shale)層から採取される天然ガス。2000年代に採掘技術が確立され、生産が本格化したアメリカでは天然ガス輸入量が減少、国内価格が低下し、世界のエネルギー事情や政治にもインパクトを与えた「シェール革命」につながった。

学校や病院などの公共機関や住宅、商業施設等を集約し、コンパクトな規模に収めた都市のこと。郊外への拡大ではなく、中心部に都市機能を集めることで、道路や水道などのインフラにかかるコストの削減と、行政の効率化が期待できる。人口減少や少子高齢化が進む日本の地方都市でも取り組みが進められている。

映画やアニメ、ゲーム、書籍、音楽などの制作・流通を担う産業のこと。日本生まれのアニメやマンガ、ゲームはグローバル市場で人気を集め、ローカライズ(字幕や吹き替えによる現地化)が行われている。一方、海賊版(違法コピー)の存在が大きな障害となっていることから、各国が連携した対策が進む。

日本のマンガアニメファンと同じように、世界のMANGAファンたちもコスプレを楽しんでいる。アメリカでは「NYコミコン」、ドイツの「ドコミ」、フランスの「ジャパン・エキスポ」のほか、ベトナムやフィリピンでも大規模なファンイベントが開催されている。世界中のコスプレイヤーが集うSNSも人気だ。

NGOなどの市民団体や民間組織による国際協力のひとつ。環境や教育、貧困など、世界各地のさまざまな問題の解決への支援であり、現地の状況などに対する理解を深める学びでもある。東洋大学では国際ボランティアの機会を提供するプログラムを実施しており、地域に密着した活動を経験することができる。

国語はある国家を代表する言語で、その国家の中心的な民族が用いるもの。公用語は、国家において公式に使う言語として定められたもの。日本では国語(日本語)=公用語。一方、多民族国家のひとつシンガポールでは、国語はマレー語だが、公用語にはマレー語、中国語、英語、タミル語の4言語が認められている。

世界で2番めに大きいとされる、インドのスマートフォン市場。全体では韓国や中国のメーカーが中心となっているが、市場の成長を支える5千ルピー(約8千円)程度の低価格機種では国内メーカーが健闘。農村の消費者向けに、予備バッテリーをつけたり、地方言語に対応するなど工夫してシェアを伸ばしている。

ものの様子や音を文字で表現した「擬音語・擬声語・擬態語」のこと。きらきら、ドキドキ、キリッ……など。日本語のオノマトペは他の言語に比べて特に豊富だとされる。古くは『古事記』から、現代のマンガに至るまでさまざまに使われてきた。こうした言語表現の違いは、文化の特徴を表すものともいえそうだ。

技術革新など、ある企業が何らかの「イノベーション」を実現しようとする際に、他の企業をはじめ外部のアイデアや技術・開発力を柔軟に取り込み、活用して課題を解決し、新しい価値をつくること。自社内だけで開発するよりも早く、効率的に行える手法とされ、多様な視点と知識の融合を目指す取り組みといえる。

TPP

「環太平洋経済連携協定」。環太平洋地域での経済自由化を目的とした協定。多くの関税が撤廃され貿易の自由化が進むと、日本製品の輸出額が増大するなどのメリットが考えられる一方、外国産の農作物が安く輸入・販売されることで、国内の農業に大きなダメージを与えるといったデメリットが生まれる可能性も。

開発途上国のうち、領土が海から離れている「内陸開発途上国」。アフリカ16か国、アジア10か国をはじめ世界32か国を指す。資源・物資の輸出入を行うには未整備の道路での輸送、沿岸国の港の利用などが必要で、多くの物流コストがかかる。とくに開発に不利な状況にあり、インフラの改善が必要とされている。

1949年、イギリス出身の日本文化研究者レジナルド・ブライスが『俳句Haiku』を出版。これをきっかけに、俳句は英語圏の人びとに広く知られるようになった。今日では世界各地に愛好者がおり、各国語での「HAIKU」が詠まれている。しかし、気候や言語の違いから、季語や五七五の定形が失われることも。

日本では馴染み深い「弁当」が、パリで注目を集めている。フランスでは日本のマンガの人気が高く、登場人物たちが弁当を食べるシーンが興味のきっかけになっているようだ。バラエティに富んだおかずを詰めたBENTO専門店が人気。レシピブックを参考に、手づくりBENTOに挑戦するパリジャン・パリジェンヌも。

「アジアインフラ投資銀行」。中国の主導により2015年末に発足した、アジアでのインフラ整備を支援する国際開発金融機関。創設メンバー国として、中国をはじめアジア各国、イギリスやフランスなどのヨーロッパ諸国、また日米が主導するADBに参加していない中東や南アメリカ、アフリカの国々が参加した。

ADB

「アジア開発銀行」。アジアにおける経済成長と、開発途上加盟国の経済発展・貧困の削減を目的とした国際開発金融機関。1966年に発足、日本は設立準備段階から参加し、アメリカとともに最大の出資国となっている。主に、開発途上加盟国の開発のための資金の貸付やプロジェクトの作成、技術支援などを行う。

近い将来において消滅(話者がいなくなる)危機にある言語のこと。ユネスコは世界で2,500にのぼる言語が消滅の危機にあると指摘し(2009年)、日本国内ではアイヌ語をはじめ8つの言語・方言がリストに挙げられている。言語はそれを使用する人たちの思考や世界観、文化を司る。言語の消滅は、何を意味するだろう。

「和食;日本人の伝統的な食文化」としてユネスコ無形文化遺産に登録。多様な食材を用いる点やヘルシーな栄養バランス、食を通じて季節を表現する点などが特徴。和食(日本食)は欧米をはじめ中東や東南アジアなどでも人気が高く、牛丼やハンバーガーなど、国内企業による飲食店の海外展開も活発になっている。

複数の言語が使える人のこと。使える言語が2種類なら「バイリンガル」、3種類なら「トライリンガル(トリリンガル)」。言語はコミュニケーションのツールであると同時に、その言葉が使われる国や地域、土地の文化そのものでもある。ほかの言語をマスターすることが、より広い世界観につながっていく。

多数、多数派を意味する言葉。あるグループの中で「普通」「多数派」に属するもの。グループの構成によって位置づけは変化するため、たとえば日本においてマジョリティであっても、他の国ではマイノリティ(少数派)となる場合がある。また、マジョリティであることは必ずしも強者であることを意味しない。

少数、少数派を意味する言葉。国や地域など、あるグループ(社会)の中に築かれた「普通」「多数派」から外れているものを指す。属するグループの中ではマジョリティ(多数派)に比べ不利な状況に置かれることが少なくない。一方、独特な文化や考え方、食習慣などがグループ内で注目され、人気になることも。

海外の映画や文学作品、楽曲などのタイトルを、日本語で付け直したもの。もともとのタイトル(原題)をカタカナで表記する例も多いが、内容(ストーリー)をイメージしやすい日本語に置き換えたり、原題を意訳したりなどさまざま。原題と邦題の意味を比較してみると、思わぬギャップや、翻訳のワザも楽しめる。

ある地域に暮らす人たちの言語と、そこを訪れた外部の人たちの言語が混ざって生まれる言語。たとえばある地域の言葉と英語が混ざった言語は「ピジン英語」と呼ばれる。異なる言語を使う者同士が意思疎通を図るため、文法が単純化され、単語の羅列・組み合わせによって意味が伝えられるといった特徴がある。

1603(慶長8)年に京都で始まった「かぶき踊り」をルーツとする日本の伝統芸能。独特の美意識や発想がつくり上げる世界観や、伝統的な芝居と踊り、音楽にくわえその時どきの流行を受け入れた演目で、人びとを楽しませてきた。国内はもとより、ニューヨークやロンドン、パリなど海外の都市でも公演を行っている。

イスラムの教え(戒律)において「合法であること」「許されたもの」であることを、審査・認定する制度。たとえば食品については原材料や製造工程、品質などについて審査し、認められれば認定マークを表示できる。イスラム教徒の人口増加が見込まれていることから、多くのニーズと市場の広がりが見込まれる。

博物館や美術館の収蔵品、歴史的な有形文化財、伝統芸能や伝統技術などの無形文化財、あるいは文書・映像資料などをデジタルデータ化し、収集・保存するもの。インターネットを通じて公開されているアーカイブも多い。デジタル化することで劣化・破損しにくくなり、より多くの人に公開し、共有することができる。

ITや環境技術などを駆使して街全体のエネルギー効率を高め、環境負荷を抑えた都市のこと。実現には、クリーンエネルギーによる発電や域内での電力の有効利用、蓄電池技術、交通システムの整備など、幅広い分野・技術が関わる。オランダ・アムステルダムをはじめ、国内外の都市でプロジェクトが進んでいる。

座席数が50~100程度の小型ジェット機。低燃費・低騒音で、離着陸に必要な距離(滑走路)が短いといった特徴があり、飛行時間が1~2時間程度のような近距離での運行に向く。日本国内でも「初の国産ジェット旅客機」(国産旅客機としては約半世紀ぶり)の開発が進められ、2015年11月に初飛行を成功させた。

薄型テレビのように、異なるメーカーの商品であっても、機能や品質に大きな違いがなく、差別化しにくい状態になること。コモディティ化が進むと価格差での競争が中心になりがち。これを避けるためには、機能ではなく「高いデザイン性」をウリにするなど、新しい評価軸・価値観をつくり出すことが重要になる。

インターネットに接続され、情報端末のひとつとして機能するクルマのこと。センサーによって、クルマ自身の状態や周囲の道路状況などさまざまなデータを集め、ネットを通じて配信・共有できる。渋滞を避けた走行ルートの提案や事故が発生した際の通報、あるいは自動運転など、活用の可能性は幅広い。

電気や熱に変換しても、廃棄物(排出ガスなど)によって環境を汚染しない、または汚染が少ないエネルギー源のこと。ヨーロッパをはじめ、日本でもクリーンエネルギーによる発電技術の開発が進む。現在は発電など利用時だけでなく、エネルギー源の生産過程も含めた「クリーン度」の確保も課題となっている。

大気中の二酸化炭素など「温室効果ガス」のはたらきで地球表面の温度が保たれている。しかし、温室効果ガスが増えすぎ地球全体の温暖化が進めば、自然環境や気候の変化や、それにともなう水・食糧問題も深刻になる。先進国はもちろん、発展を続ける新興国・途上国が協調して対策を進めるには何が必要だろうか。

SNS

「社会的なつながり」をネット上に構築するソーシャルネットワーキングサービス(Social Networking Service)。日常的なできごとの紹介や、コミュニケーションのためのツールとしても身近だ。中東や北アフリカ地域で本格化した民主化運動の参加者が、連絡手段や情報発信に利用したことでも注目された。

「ファイナンス(Finance)」と「テクノロジー(Technology)」が結びついた、新しい金融サービス。ITを得意とするベンチャー企業の参入が進み、スマホを使った支払い(決済)をはじめ、ビッグデータや人工知能を活用した資産運用、あるいは経理・会計など、さまざまな分野に拡大している。

ある社会において、所得や資産の格差(不平等さ)がどの程度かを示すために使われる。名称は考案者コッラド・ジニの名前から。係数の範囲は0から1で、値が小さいほど格差が小さいことを示す。税金や社会福祉などの充実によって「所得再分配」を行うしくみが充実した社会では、ジニ係数が小さくなる傾向がある。

治療対象となる患者のDNA情報をもとに、最適な治療を施そうとする医療。一人ひとりの体質にあった治療法や薬を用いることで、副作用を抑え、より効果的な治療を行うことができると期待されている。その実現には、患者の遺伝子を解析する装置の開発など、最先端の工学技術も深く関わっている。

二酸化炭素などの排出量を抑え、自然環境への負荷が小さい自動車。電気とガソリンの両方を使用するハイブリッド車はすでに身近だが、ほかに水素を使用する燃料電池自動車や、電気自動車などが挙げられる。日本のメーカーは先進的な技術を実現しているが、燃料補給のためのインフラ整備などが課題となっている。

海外に「インフラ(産業や生活の基盤となる交通機関や道路、通信設備、エネルギー関連施設など)」設備などを輸出すること。たとえば新興国を中心に各国で進められる高速鉄道計画について、日本は高品質な鉄道車両などに加え、その維持・運営に必要な人材育成なども含めた提案で競争力を高めようとしている。

観光業界などで使用される場合、「インバウンド(Inbound)」は海外から自国を訪れる旅行、その反対が「アウトバウンド(Outbound)」となる。日本国内ではインバウンド市場に注目が高まっているが、国際感覚の向上などを期待し、官民が連携したアウトバウンドの促進も図られている。

2000年頃からの経済的な成長をさらに進めることを狙った、インド国内での経済政策。規制緩和によって外資(海外企業)の国内市場への参入を促すことで、市場の活性化を図る。インドでは総人口、とくに生産と消費に大きく関わる年齢層が増加し続けているため、それにともなう市場の拡大が期待されている。

従来の技術・製品を改良する「持続的イノベーション」によって顧客のニーズに応え、その分野をリードしてきた企業が、新たな価値観やこれまでにないニーズを生み出す「破壊的イノベーション」を達成した下位企業にシェアを奪われる現象。既存の顧客を満足させつつ、新しい市場をつくり出すことは可能だろうか?

特定の時代や分野で「当たり前」だと思われているものの見方・捉え方のこと。「地球のまわりを天体が回っている」という「天動説」から、「太陽のまわりを地球が公転している」とする「地動説」が新たなパラダイムとなったことは自然科学分野におけるパラダイム・シフト(パラダイムの転換)だった。

コンピュータによって制御され、自律飛行を行う無人航空機。GPSなどで位置を認識し、進路の決定や姿勢の制御を自分で行うことができる。当初は軍事用に開発されたが、近年は民間にも浸透。インターネット通販大手がドローンによる商品配達の実用化を目指すなど、利用方法の多様化が進んでいる。

国籍や民族などの異なる人びとが、それぞれの文化的な違いを認め合い尊重し合いながら、社会を構成する一員として共に生きていくこと。グローバル化が進むにつれて「異なるもの」と共存し、お互いの特長を発揮することの重要性が高まっている。多文化共生を実現するためにはどんなことを学ぶべきだろう。

「多様性」を意味する英単語。自然科学の分野では「生物多様性」といった使われ方が知られているが、企業においては、社員の多様性を受け入れて活用する「ダイバーシティ・マネジメント」が経営戦略のひとつになっている。画一的でない人材が連携して能力を発揮するためには、どんな工夫ができるだろうか。

あるユーザがインターネットを介して発信した情報に対して、ほかのユーザがコメントを書き込むなど反応することで関係が形成されていくメディア。マスメディアが一方的であるのに比べ、双方向的といえる。多くの人の注目を集め、コメントが入り乱れる「炎上」は、その特性が極端に現れた例といえるだろう。

LCC

LCCはLow Cost Carrierの略で「格安航空会社」のこと。従来の航空会社が提供していたサービスを簡素化をはじめ、機材(飛行機)の設計・整備方法や、チケットの販売方法など、各LCCはさまざまな工夫を凝らして運営・経営の効率を高め、コストを下げることで、航空運賃の低価格化を実現している。

インターネットを利用して出資を募り、多くの人たち(crowd)から資金調達(funding)するしくみ。スタートアップが新しい製品を開発・発売する際などに利用されることが多い。出資者は少額からでも出資でき、開発が成功すれば出資金額に応じてリターン(製品やサービス)を受けることもできる。

デザインや文章の作成、事務作業などの業務を、インターネットを利用して外部の不特定多数の人たち(crowd)に委託するしくみ。ネットへの接続と作業が可能な環境があれば、場所や時間などが比較的自由なため、さまざまな状況にある人たちがビジネスに参加することを可能にしている。

データやソフトウェアをインターネット上で保存・利用するしくみ。パソコンやスマホなどの情報端末が身近になり、通信に必要なコストが低下したことで普及が進んだ。離れた場所にいる人と最新のデータを自動的に共有したり、ネット上にあるソフトウェアで同時に作業することも可能になっている。

テレビのチャンネルが増加し、またインターネットを利用した動画配信などの普及にしたがって、海外のさまざまなドラマ作品が手軽に見られるようになった。誇張された部分があるにしても、そうした作品の中に表現された習慣、社会的な背景、登場人物たちのふるまいから、異文化を理解するヒントが得られる。

ある場所(家庭、工場、店舗など)だけで削減しきれなかった温室効果ガス排出量の一部を、植林やクリーンエネルギー事業への投資などにより、ほかの場所で実現された排出削減・吸収量と置き換え、全体として「削減された」とする手法。環境保護への取り組みとして注目される一方、その効果には疑問の声もある。

小売店が、実際の店舗やオンラインストア、カタログ通販、テレビ通販など、あらゆる(オムニ)販路(チャネル)を統合すること。オムニチャネル化されることで、消費者はその小売店が扱う商品をスマホでチェックし、店舗で実物を確認し、購入して、自宅に届けてもらう、といった購入体験が可能になる。

革新、刷新、新機軸などの意味で用いられる。それまでとは大きく異なる発想や活用方法をもとに、社会(ビジネスや暮らし)に変化をもたらすこと。画期的な製品やサービスに限らず、生産工程(プロセス)を改善することなども含まれる。ICTを活用した「知恵の連携」が、イノベーションへの近道かもしれない。

複数の企業や団体が提携・協力するグループのこと。提携する業務や資本関係の有無など内容はさまざまで、明確な基準はない。サービスの共通化などを進めた航空会社のアライアンスがよく知られている。東洋大学では、より国際的な学習環境を目指して「東洋グローバルアライアンス」の構築を進めている。

「評価」や「査定」といった意味で使われることが多い。あるもの(製品やサービス、取り組み、企業活動など)が周囲に及ぼす影響を予測・評価することを指す。たとえば、ある地域で大規模な開発工事が行われる際、それが周囲の自然環境に及ぼす影響を測ることを「環境アセスメント」という。

企業での業務の一部を外部(ほかの企業や個人)に委託すること。たとえばメーカーであれば、物流や経理、カスタマーサポートなどの業務を外部委託することで、開発業務など自社の中心的な業務に経営資源を集中することができる。委託先となるのは、国内だけでなく海外の企業である場合も。

Meeting(会議やセミナー)、Incentive Travel(報奨・研修旅行)、Convention(国際会議)、Exhibition(展示会・見本市)の頭文字からつくられた言葉。こうしたイベントでは、大人数が一度に移動・滞在するため開催地への経済効果が大きいことから、国際的な誘致競争が行われている。

皮膚などの細胞から人工的につくられる「人工多能性幹細胞」。神経細胞や心筋細胞など、さまざまな種類の細胞に分化する(特定の細胞の役割・かたちを持つ)ことができる。けがや病気などで失われた身体の一部(細胞)をつくり移植することで再生・回復させる細胞移植治療などに活用できると考えられている。

Internet of Thingsの略。スマホなどの情報・通信機器だけでなく、身の回りにあるさまざまな「モノ」がインターネットを介してつながり、センサーを使って集められたデータを共有し、制御しあうしくみのこと。どんなモノから、何のデータを集めたら、どんなことが可能になるだろうか。

多数のDNA断片を、樹脂やガラスの基板上に貼り付けたもの。それぞれの遺伝子のはたらきや、変異の発生を調べるために使用される。ここで得られた情報をもとに病気の診断を行うことで、一人ひとりの身体(体質)に最適な薬や治療法を提供する「テーラーメード医療」の実現が期待されている。

ASEAN(東南アジア諸国連合)が2015年末に発足させた経済共同体。ASEAN域内での、ヒト・モノ・カネ・サービス・投資の自由化を進める。域内の総人口は6億人を超え、EUよりも多い。すでにほとんどの分野で関税が撤廃されており、ひとつの大きな市場となることでさらに経済発展が見込まれる。

紙などの表面にインクを付着させる従来のプリンターとは異なり、3Dデータをもとに材料を積層していくことで立体の造形物をつくる。機械部品の試作品や、使う人に合わせた義手・義足など、使いみちが限定された少数の造形物を低コストで製作することができ、幅広い分野での活用が期待されている。

ヴィクトル・ユゴーの小説『レ・ミゼラブル』のタイトルは『ああ無情』という和訳がよく知られていますが、単に「惨めだ」という意味だけでなく、「極貧状態の人々」「社会の底辺にある人々」という意味もあります。
この物語は19世紀のパリを舞台に描かれていますが、物語の中でキーとなる場所である「ゴルボー屋敷」を、ユゴーは貧困・悲惨・不潔・不気味というイメージで語っています。屋敷の周辺も、悲惨さと不気味さが目立つ表現です。しかし同時に、鉄道やアスファルトの道など近代的な文明が入り込むことによって、暗く汚い街が新しい街へと生まれ変わっていくたくましい動きも描き出しています。
また、ジャン・ヴァルジャンやコゼットら登場人物の多くは逆境にある、まさに“レ・ミゼラブル”な人たちですが、それを「ああ無情」と嘆くのではなく、勇気を持ってたくましく生き抜こうとしています。そして物語のクライマックスでは、貧困や不平等に立ち向かう民衆の反乱が描かれ、社会を変えていこうとするユゴーの意思が表れています。これらを踏まえると、ゴルボー屋敷も、非常に悲惨な場所でありながら、どこかに底知れぬ希望や底力を秘めた場所だということが言えるのです。物語の中のパリの描写が、ユゴーの思想や理想、さらにはフランスの歴史をも語っていることがわかります。

pf_asahina.jpg

朝比奈 美知子教授文学部 国際文化コミュニケーション学科

  • 専門:フランス文学・文化、比較文学・文化

人間環境デザイン学科は、人を取り囲むすべての環境を「デザイン」の視点で考えていくことを目的としています。電化製品や車の “かっこいい” “ワクワクする” といった「デザイン」とは違い、「ユニバーサル・デザイン」はどんな人がどんな時にどんな所で使うのか、という視点で考えます。
ユニバーサル・デザインの目的は、使えない人をなくし、使いやすい製品や環境を提供することにあります。「動く歩道」に横線を引くことで歩道のスピードがわかり、乗るタイミングを調整し、どんな人でも安全に利用することができる、などが挙げられます。
このように、人が快適に使える環境は、デザインによって作り出すことができます。しかしそれは、人をのけ者にするデザインを作ることができるということでもあります。
特定の人をのけ者にしないデザインを考えるには、まずは実際にまちを歩くなどして問題を検証する必要があります。障害のある人だけでなく、いろいろな人が参加し、お互いが体験を共有することが重要です。そして、意見交換を通して互いの立場を理解し、「みんなで一緒にまちをつくっていく」ことが、ユニバーサルなまちにつながっていくのです。

pf_kawauchi.jpg

川内 美彦教授ライフデザイン学部 人間環境デザイン学科

  • 専門:ユニバーサル・デザイン等

露出型の電線は、修理しやすいという「保全性重視型」です。一方、埋没型の電線は、配電と情報伝達の確実性という「信頼性重視型」です。それぞれに利点がありながら、なぜ電線電柱は埋めたくなるのでしょう。
「地震などの災害時に危険」と言われますが、電柱が倒れる危険性よりも、露出式の復旧の速さを主張する方が現実的です。では、景観を損ねるからでしょうか。授業で紹介された電線電柱の写真は、景色に溶け込んでいました。電話線や送電線の整然とした並びは壮麗で、ディテールにいたるまでプロの仕事が光ります。他国の過密すぎる電線に比べて日本の電柱は機能美すら感じられ、露出型の成功例とも言えます。それでも電線電柱がうるさく感じるとしたら、それは電線から横に出ている線がそう感じさせるのでしょう。しかしその線の先にあるのは、私たちの家です。つまり私たちの日常生活の積み重なりが、電線の過密を生んでいるのです。
ヨーロッパの街並みにならった埋没型よりも、電線をきれいに配線することで生まれる独特の世界のほうが、ずっと面白いと思いませんか? デザインは「問いの発見」が大切です。答えはありませんが、こうした観察や議論が人間の環境全体に対する視線を深めていくきっかけになれば幸いです。

pf_ito.jpg

内田 祥士教授ライフデザイン学部 人間環境デザイン学科

  • 専門:建設設計、営繕論、近代日本建築史

dispositionには「気質、性質」のほか、「配置、配列」という意味があります。この1つの単語にまったく異なる2つの意味がある原因は、占星術にあります。
Oxford English Dictionary(OED)には、dispositionは占星術の中で惑星の位置や星の配列という意味で使われ、さらにホロスコープ上の生まれたときの惑星の位置を知れば、その人の性質がわかると考えられていた時期があると記されています。つまり、占星術というコンテキスト(文脈)を媒介にして、「配置、配列」という意味しか持たなかったdispositionに、「気質、性質」という意味が現れたのです。そのため、その時期(ルネサンス、アーリーモダン)に活躍した劇作家シェイクスピアの『リア王』の一節、「his goatish disposition」には、「彼の好色な性質」という一般的な訳のほか、実は「山羊座の配列」という意味も含まれているのです。
ことばとその意味の関係について本当に正しく捉えるためには、わずかな接点を介して並ぶ「ひまわり型」ではなく、1つのことばを中心に同心円状にその意味が囲み、成長していく「年輪型」で考えることが大事です。その上でOEDをひもといて、そのことばの興味深い歴史や年輪を知っていただきたいと思います。

pf_ito.jpg

田中 一隆教授文学部 英米文学科

  • 専門:英文学

高齢者の中で介護が必要な人は、2025年には800万人を大きく越えるといわれている日本。そのため、介護が必要な高齢者を支援する制度が2000年代から増加し、整備が急速に進んでいます。「一人暮らしをしていた82歳のAさんが、脳梗塞で入院。杖や手すりを使えば一人で歩行できるが、退院後もこれまで通りの生活を送れるのか不安に思っている」というケースで考えてみます。Aさんが家に帰ったら生じる課題(ニーズ)をあらかじめ予測して見つけ出し、目標を定め、そのために必要な支援方法や利用サービスを決めます。これが「ケアプラン」です。医療や介護だけではない、生活に必要なさまざまな支援策と、それを必要とする人をつなぐ役割や枠組みを「ケアマネジメント」と言います。ケアマネジメントによって、個人の支援はもちろん、支援者同士のネットワーク、社会制度の拡充・改善にもつながります。
また、ケアマネジメントを行う人を「ケアマネジャー」といいます。わが国では、高齢者介護分野では「介護支援専門員」、障害者分野では「相談支援専門員」として制度化され、子育て支援や生活困窮者への支援策としても注目されています。本学科で幅広く知識を身に付け、実践を積み、ケアマネジャーへの道を目指して欲しいと思います。

pf_ito.jpg

高野 龍昭准教授ライフデザイン学部 生活支援学科

  • 専門:社会学、社会福祉学

人はなぜ働くのでしょうか。その問いに対し、学生からは「お金を稼ぐため」という答えがありました。では、なぜお金を稼ごうと思ったのでしょう。生活費、学費、家族を養うといった長期的な理由と、旅行資金や留学費用を稼ぐといった短期的な理由の2つのグループに分けられますが、今回は短期的な理由に着目してみます。
一時的にお金が必要となり、これまでのアルバイトからより時給の高いアルバイトに移って、必要なお金を稼ぎ終えたとします。ところが元に戻らずにそのアルバイトを続けるとしたら、お金が理由で始めた仕事を、お金以外の理由で続けているということになります。その理由として、学生たちは楽しさ、責任感、やりがい、自分が成長できる、などを挙げました。実際、これらは働き続ける理由になることが、学問的にも証明されています。お金は「働く」という決定を促すことはできますが、一生懸命働く理由にはならないのです。みなさんには、お金に左右されることなく、やりがいや創意工夫を持って、幸せに働くということについて、考えてもらいたいです。

pf_ito.jpg

藤田 英樹准教授経営学部 経営学科

  • 専門:経営組織論、ミクロ組織論

「福祉」とは何でしょうか。「福祉」に最も意味が似ている言葉は「幸せ」や「幸福」といわれますが、実際は、どうなのでしょうか。幸せと福祉の違いはいくつかありますが、その中でも「『幸せ』は人より自分、といった利己的なところがある一方、『福祉』は “みんなで”や“全体で”というニュアンスがある」という違いに着目して考えてみると、福祉とは「すべての人の幸せを最大限にすること」といえます。
では、「みんなが幸せになる」とはどういうことでしょう。掃除をしたご褒美に、大きなケーキをいただいたとします。掃除をろくにしなかった人、甘いものが苦手な人など、さまざまなケースが考えられるため、みんなでただ等分するだけでは「公平さ」と「個人差」の点で問題が生じます。
こうした公平さの問題を議論し、法律・制度のあり方や歴史を学ぶのが「政策論」、個人差についての問題を扱うのが「援助論」です。社会福祉とは、どうすれば「みんな」が幸せになれるのかを考え(政策論)、「一人ひとり」の幸せを実現する(援助論)ための学問です。いずれも簡単に答えが見いだせるわけではない、奥深い問題だからこそ、大学での学びが必要になるのです。ぜひ、一緒に考え、実践していきましょう。

pf_ito.jpg

稲沢 公一教授ライフデザイン学部 生活支援学科

  • 専門:精神保健福祉論

2016年6月12日(日)、東洋大学の全4キャンパスで、“ 学び ”LIVE授業体験を開催します。

当日は、4つのキャンパスで約100の授業を公開。
実際に大学で教鞭をとる教授陣が、大学進学を考えるみなさまに、学問の魅力をお伝えする授業体験イベントです。

入試イベントページでは、当日の授業時間割を公開しています。
興味のある分野、学科の授業を体験し、大学の学びの面白さにぜひ触れてみてください。

■“ 学び ”LIVE授業体験 日時
開催日:2016年6月12日(日曜日)
時間:各キャンパス 10時より

2017年度に行われる全ての入試についての入試科目、募集人員等の情報を公開しました。
掲載内容はあくまで予定ですので、出願される前に必ず入試要項をご確認ください。

以下の学部・学科(専攻)は、2017年4月開設に向けて、届出設置書類提出中・収容定員増加の認可申請中。学部・学科(専攻)の名称等は予定であり、計画内容は変更になる場合があります。

  • 文学部 国際文化コミュニケーション学科(仮称)
  • 国際学部 グローバル・イノベーション学科(仮称)
  • 国際学部 国際地域学科 国際地域専攻(仮称)
  • 国際学部 国際地域学科 地域総合専攻(仮称)
  • 国際観光学部 国際観光学科(仮称)
  • 情報連携学部 情報連携学科(仮称)

東洋大学では冊子の大学案内、入学試験要項を作成していません。
過去の入試結果から最新の入試情報まで、入試選びに必要な情報はすべて本サイト<TOYOWebStyle>に集約し、随時更新を行っています。
TOYOWebStyleメンバーの皆様には、過去の入試問題などのメンバー限定の情報もご覧頂けます。