経済学専攻

GRADUATE SCHOOL OF ECONOMICS 経済学研究科 経済学専攻 白山キャンパス

about

研究や教育、実業界など
個々の目指す道に合わせた学びを

経済学専攻では、日々変化する社会に対応できるプロフェッショナルの養成が目的です。経済学各分野のエキスパートによる指導の下、個々のニーズに合わせた研究を展開。研究者や教育者を目指す人に限らず、実業界で活躍しようという志ある人にも有益な知見を与えます。また、専門研究者を目指す人には博士後期課程進学の道が開かれています。

経済学専攻の3つの特徴

01 高い専門知識を有する社会人や研究者を育成

高い専門知識を有する社会人や研究者を育成

専門性をもった社会人・研究者の育成を目的として、実践的で幅広い科目を提供しています。社会人の履修を考慮して、平日夕方や土曜日に基礎科目を開講しています。

02 経済学の4つの研究領域を広くカバーする

経済学の4つの研究領域を広くカバーする

4つの研究領域(政策・経済史領域、グローバル・エコノミー領域、産業デザイン領域、労働・社会保障・環境領域)に教員を配置。広範なテーマを扱います。

03 研究の初歩からキャリア形成まで体型的に学ぶ

研究の初歩からキャリア形成まで体型的に学ぶ

博士前期課程1年次の必修科目として「総合演習」を開設。研究の初歩に関する導入教育、研究倫理教育、キャリア教育を体系的に行っています。

# こんなことも経済学専攻の学び

基礎科目(ミクロ経済、マクロ経済、計量経済学)と専門科目を習得した後、幅広い研究領域の中から関心のある研究テーマを選んで、主査・副査の2人体制のきめ細かな指導の下で研究に取り組みます。年2回の論文報告会で進捗報告しながら、着実に論文執筆を進めていきます。一般学生・留学生・社会人など多様な方々が、ともに「経済」を探究することにより、幅広い視点・視野が得られると期待しています。

# こんなことも経済学専攻の学び

教員一覧

  • M:博士前期課程・修士課程の研究指導担当教員
  • D:博士後期課程の研究指導担当教員

主な研究テーマ

博士論文は東洋大学学術情報リポジトリより閲覧可能です。

博士前期課程(2022年度修士論文テーマ)
  • 一般的信頼と時間選好の関係に関する実証分析
  • 地域振興における産業観光の効果
    -中国東北地域に産業観光実施可能性の検証-
  • 中国の観光産業における二酸化炭素排出量の定量化
  • ひとり親世帯と二人親世帯との家事育児格差
    -時間貧困と子どもの教育の質の格差に注目して
  • オルタナティブ投資の有効性
    -J-REITとTOPIXのマルコフ・スイッチング・モデル分析-
  • 日本自動車企業の中国への立地に産業集積が与える影響
  • 高度経済成長期における内航海運の機帆船依存と産業政策

博士前期課程(2021年度修士論文テーマ)
  • 中国における付加価値税改革による企業財務パフォーマンスへの影響―不動産業界を例として―
  • 「一帯一路」戦略が与える沿線都市発展への影響
  • 日本における男性の育児休業が家庭の継続出産行為に与える影響
  • たばこ税の禁煙率への影響
    ー禁煙率の時系列計量経済学の分析ー
  • 中国における農民専業合作社が農家の所得に与える影響
    -CHIP調査データに基づいた実証分析-
  • マルチサイド市場における 顧客満足度と動態的価格戦略の選択に関する研究
  • CO₂削減を目的とするバーチャル植林アプリの普及に関するユーザー影響分析
  • 企業の社会貢献支出が企業価値に与える影響
  • 貿易産業と産業構造及び経済成長の関係について
  • 補助金政策が生産性に与える影響
    ー中国の新エネルギー自動車産業の財務データを用いた実証分析ー
  • 中国における「二人っ子政策」と既婚女性の労働供給
  • Economic Growth and Income Inequality in Cambodia
  • 中国民間医療保険市場におけるAdvantageous-selectionの実証分析
博士前期課程(2020年度修士論文テーマ)
  • 中国における補助金が新エネルギー自動車産業に与える影響
  • 中国における家庭老人介護が女性の就労に与える影響の実証分析
  • 中国の循環型社会を構築するための検討
    -日本の先進事例を参考に-
  • 珠江デルタ地域における環境汚染と経済成長との関係に関する考察
  • インバウンドに関する分析
    -訪日中国人における消費行動について
  • 公的介護保険制度を補完する民間介護保険に対する購買意欲の向上
  • スポーツ・ビジネスと地域振興
  • 中国の資産市場における投資の要因分析
    〜美術品市場と不動産、株式、債券市場の連動関係〜
  • 世代重複モデルによる年金改革の理論的分析
    ―日本の状況を踏まえて―
博士後期課程
  • ドイツ手工業分野における規制改革―規制緩和政策と起業行動―
  • 特定産業におけるブランド戦略の有用性について
    ー携帯電話メーカーの商品戦略を考察ー
  • 障害者の生活・就労問題に関する定量的分析
  • 労働力不足状態に入った農用機械の普及に関する日中比較
    ―誘発的技術進歩に着目して―
  • いわゆる「AI生成物」の著作権帰属に関する制度研究
  • 中国に於ける労働分配率上昇要因に関する実証研究
  • 中国における農村の幸福度の評価と分析
    ー農家から非農家への対象を中心として
  • 情報の非対称性に着目した患者の意思決定における基礎的研究
  • 中国における貿易構造と産業構造の変化
  • 市街地土壌汚染対策の経済分析
  • 非正規雇用の増加が労働市場へ与える影響の分析
  • 中国における投資者センチメントと金融政策の不確実性が資産配分に及ぼす影響

教育の目的・3つのポリシー

教育研究上の目的

【博士前期課程】

1. どのような人材を養成し、どのような人材を世に送り出すか

経済学分野における総合的な学識と理論・実証・応用面での高度な研究能力を養い、また、高度専門職に必要な能力を育成することにより、グローバル化する社会経済に貢献できる人材を養成することを目的とする。

2. 学生にどのような能力を習得させるのか等の教育研究上の目的

経済学に関する標準的な学力と論文作成力を修得させることにより、経済学に関する高度で総合的な学識と理解力を備えた研究者としての基礎力を養成する一方で、実社会で活躍できる高度職業人(プロフェッショナル)として必要とされる技能・知見を習得させることを目的とする。

【博士後期課程】

1. どのような人材を養成し、どのような人材を世に送り出すか

経済学分野における総合的な学識と理論・実証・応用面での高度な研究能力を養い、独立した研究者として教育・研究職、若しくはその他の高度な専門的業務に従事できる研究能力を持つ人材を養成することを目的とする。

2. 学生にどのような能力を習得させるのか等の教育研究上の目的

研究者として自立し、大学及び他の研究機関において研究活動を継続する上で必要とされる、あるいはより高度の専門職に就くための、一層の研究能力と専門性及びその基礎となる豊かな学識を養うことと同時に、より個別・専門領域における研究能力を習得させることを目的とする。

ディプロマ・ポリシー

【博士前期課程】

以下の資質や能力を身につけたうえで、所定の年限・単位数等を満たし、修士学位論文の審査及び最終試験に合格した者に対して、修士の学位を授与する。

  1. 経済学分野に関する総合的な学識と理解力を身につけている。
  2. 各専門分野における優れた研究能力及び論文作成能力を身につけている。
  3. 実社会で必要とされる問題発見・解決能力を身につけている。

【博士後期課程】

以下の資質や能力を身につけたうえで、所定の年限を満たし、博士学位論文の審査及び最終試験に合格した者に対して、博士の学位を授与する。

  1. 経済学分野におけるより幅広く深く豊かな学識・理解力を身につけている。
  2. 各専門分野における極めて高度な研究を独立して逐行できる能力を身につけている。
  3. より高度な専門職に就くための問題発見・解決能力を身につけている。
カリキュラム・ポリシー

【博士前期課程】

1. 教育課程の編成/教育内容・方法

ディプロマ・ポリシーの達成のために、「授業科目(コースワーク)」と「研究指導(リサーチワーク)」を適切に組み合わせた教育課程を体系的に編成する。 本専攻のカリキュラムは総合演習、ミクロ経済学、マクロ経済学及び統計・計量経済学を基礎科目とし、政策・経済史領域、グローバル・エコノミー領域、産業デザイン領域及び労働・社会保障・環境領域それぞれの領域の専門講義を開設する。講義はいずれも少人数クラスで行う。

研究指導は主指導教授、副指導教授を中心として責任ある指導体制を整え、基本的な研究方法から個々の学生の研究テーマ並びに論文執筆まできめ細かく指導を行う。

2. 成績の評価

成績については、客観性及び厳格性を確保しつつ、以下の要素・方法により評価する。

  1. 授業科目については、あらかじめ示す成績評価基準に沿って、各授業科目のシラバスに記載されている方法により、授業担当教員が評価する。
  2. 研究指導については、研究過程における達成度を、あらかじめ示す研究指導計画をもとに、論文報告会等を通じて、研究指導教員および本専攻所属教員により組織的に評価する。
  3. 学位請求論文については、あらかじめ示す論文審査基準、審査体制に基づき、評価を行う。

【博士後期課程】

1. 教育課程の編成/教育内容・方法

ディプロマ・ポリシーの達成のために、「授業科目(コースワーク)」と「研究指導(リサーチワーク)」を適切に組み合わせた教育課程を体系的に編成する。 研究者として自立して研究活動を行い、またはその他の高度に専門的な業務に従事するに必要な高度の研究能力およびその基礎となる豊かな学識を養うために、独創的な研究テーマに対応することのできる科目を配置し、主指導教授・副指導教授の複数の研究指導担当教員による論文作成への支援体制を整備する。博士論文作成に際しては、学内での論文進捗状況に関する報告のほか、二回以上の学会報告・査読つき論文の発表・学内での発表会などを義務づける。

2. 成績の評価

成績については、客観性及び厳格性を確保しつつ、以下の要素・方法により評価する。

  1. 授業科目については、あらかじめ示す成績評価基準に沿って、各授業科目のシラバスに記載されている方法により、授業担当教員が評価する。
  2. 研究指導については、研究過程における達成度を、あらかじめ示す研究指導計画をもとに、論文報告会等を通じて、研究指導教員および本専攻所属教員により組織的に評価する。
  3. 学位請求論文については、あらかじめ示す論文審査基準、審査体制に基づき、評価を行う。
アドミッション・ポリシー

【博士前期課程】

入学希望者の特性に応じた適切な方法で多様な入学者選抜試験を実施し、筆記試験、口述試験、面接、書類選考等を通じて、以下の資質や能力を示した者を受け入れる。

  1. 経済学に関する基礎的な知識のある者
  2. 論理的に考え、発表・論議する能力のある者
  3. 社会・経済の諸問題に高い関心を持ち、問題発見・解決するための意欲がある者

【博士後期課程】

入学希望者の特性に応じた適切な方法で多様な入学者選抜試験を実施し、筆記試験、面接、書類選考等を通じて、以下の資質や能力を示した者を受け入れる。

  1. 経済学に関する総合的かつ高度な知識のある者
  2. 専門分野における優れた問題発見、分析などの研究能力及び論文作成能力のある者
  3. 将来研究者として自立し、大学および他の研究機関等において研究活動を継続する意欲のある者