About Toyo University 〔健康スポーツ科学研究科〕教員養成に対する理念及び認定課程設置の趣旨等

健康スポーツ科学研究科健康スポーツ科学専攻

中学校教諭専修免許状（保健）

現在の日本では小学校3年次より保健教育が始まり、その担当は原則、学級担任である。また、中学校での保健教育は原則、保健体育科教員が担当している。しかし、日本の将来を担う子ども達が抱える健康問題は、成長後の生活習慣病との関連が示唆されており、早い時期からの実践的な保健教育および保健に関する指導が求められている。中学校の保健教育では小学校で学んだ「健康の大切さや健康によい生活」「病気の起こり方や予防」などを発展させ、人間の健康は主体と環境が関わり合って成り立つこと、健康を保持増進し疾病を予防するためにはそれに関わる要因に対する適切な対策があることについて理解できる学習を行うことが学習指導要領に示唆されている。また、ストレスへの対処や心肺蘇生法等の応急手当を取り上げ、個人生活における健康・安全に関する基本的な技能を身に付けるような指導を行うことが重要である。そのため、児童・生徒の体力づくり、健康づくりの観点から保健の教材開発や指導計画の立案・実施ができる高度な専門性を有する人材の養成が急務である。

本専攻では中学校教諭専修免許状（保健）を取得できる学問として、「ヘルスプロモーション特論」「健康増進論特論」「学校保健特論」「健康文化特論」「人体組織学特論」などの専門的で高度な科目を習得することを課している。これらの科目を習得することで、中学校での学習内容である「健康な生活と疾病の予防」「心身の機能の発達と心の健康」「傷害の防止」「健康と環境」などについて、生徒が保健の見方や考え方を働かせて課題を発見し、主体的・協働的な学習過程を通して心身の健康を保持増進するための資質・能力を育成することに寄与できる保健科教員の育成を行う。加えて、学級担任や保健体育科教員と協力・連携し、即戦力として健康増進に寄与し得る教員を養成することを目的としている。

また、健康スポーツ領域の他分野の専門家や地域の学校教員と連携した研究、地域の健康づくり事業や海外の学校でのフィールドワーク、学内実験設備を使用した演習などを重点的に取り入れた学びを展開することで、より高度な保健に関する専門知識を修得した教員を育成し、日本の子どもたちの健康の保持増進に寄与する。

中学校教諭専修免許状（保健体育）

近年、日々の教育実践は教育現場の状況に強く依存することに鑑み、大学段階での「教員養成」にとどまらず、教職着任後の継続的成長を含めた「教師教育」までを視野に入れた教育が求められている。大学院教育では、体育授業実践を対象化し、「やり方（方法）」を支える「どういうことなのか（意味・価値）」について考察することで、単に「教材を工夫する」、「指導方法を工夫する」といった表層的な対応にとどまらない、生徒の認識過程を見通すことや自分自身の指導の在り方を俯瞰できる力、所謂、メタ的な認識能力を養成する。この取り組みにより、技術的合理性に基づく技術的熟達者としての教師ではなく、行為の中の省察に基づく反省的実践家としての教師の養成をめざす。本専攻では中学校教諭専修免許状（保健体育）を取得できる学問として、「学校保健特論」「人体組織学特論」「スポーツ心理学特論」「運動生理学・生化学特論」「体育・スポーツ指導実践特論」「アダプテッド体育・スポーツ特論」「アスレティックコンディショニング特論」などの科目を習得することで、高度な専門知識と分析力を有する保健体育科教員を養成することを目的としている。これらの科目を習得することで、中学校保健体育科体育分野の学習目標である「生涯にわたって運動やスポーツに親しみ、スポーツとの多様な関わり方を場面に応じて選択し、実践することができる」資質・能力の育成に貢献する授業を展開でき、また、保健分野においては「個人生活における健康・安全に関する能力の育成」につながる授業が展開できる保健体育科教員の育成を行う。また、健康スポーツ領域の他分野の専門家や地域の学校教員と連携した研究、地域の健康づくり事業や海外の学校でのフィールドワーク、学内の実験設備を使用した運動負荷試験やデータ解析を用いた運動処方などの研究を展開することで、保健体育に関する高度な専門知識を修得した教員を育成し、子どもの体力・運動能力の向上や健康づくりに寄与する。

高等学校教諭専修免許状（保健）

現在の日本では小学校3年次より保健教育が始まり、その担当は原則、学級担任である。また、高等学校での教科保健は原則、保健体育科教員が担当している。しかし、日本の将来を担う子ども達が抱える健康問題は、成長後の生活習慣病との関連が示唆されており、早い時期からの実践的な保健教育および保健に関する指導が求められている。高等学校の保健教育では、中学校で学んだ「健康な生活と疾病の予防」「心身の機能の発達と心の健康」「傷害の防止」「健康と環境」などの個人生活における健康・安全に関する内容を深め、個人生活のみならず社会生活との関わりを含めて科学的に思考・判断し、筋道を立てて他者に表現できるようにするという考え方を習得することを目指している。また、疾病等のリスクの軽減や生活の質を向上させ、健康を支える環境づくりと関連付けた情報の選択や課題解決に主体的、協働的に取り組むことができるようにすることが重要である。そのため、児童・生徒の体力づくり、健康づくりの観点から保健の教材開発や指導計画の立案・実施ができる高度な専門性を有する人材の養成が急務である。本専攻では高等学校教諭専修免許状（保健）を取得できる学問として、「ヘルスプロモーション特論」「健康増進論特論」「学校保健特論」「健康文化特論」「人体組織学特論」などの専門的で高度な科目を習得することを課している。これらの科目を習得することで、高等学校での学習内容である「現代社会と健康」「安全な社会生活」「生涯を通じる健康」「健康を支える環境づくり」などを通して、生徒が個人及び社会生活において健康に関する意思決定や行動選択ができるようにするとともに、それらの内容に関わる技能を身に付けることができる授業を展開できる保健科教員の育成を行う。加えて、学級担任や保健体育科教員と協力・連携し、即戦力として健康増進に寄与し得る教員を養成することを目的としている。また、健康スポーツ領域の他分野の専門家や地域の学校教員と連携した研究を行ったり、地域の健康づくり事業や海外の学校でのフィールドワーク、学内実験設備を使用した演習などを重点的に取り入れたりする学びを展開することで、より高度な保健に関する専門知識を修得した教員を育成し、日本の子どもたちの健康の保持増進に寄与する。

高等学校教諭専修免許状（保健体育）

近年、日々の教育実践は教育現場の状況に強く依存することに鑑み、大学段階での「教員養成」にとどまらず、教職着任後の継続的成長を含めた「教師教育」までを視野に入れた教育が求められている。大学院教育では、体育授業実践を対象化し、「やり方（方法）」を支える「どういうことなのか（意味・価値）」について考察することで、単に「教材を工夫する」、「指導方法を工夫する」といった表層的な対応にとどまらない、生徒の認識過程を見通すことや自分自身の指導の在り方を俯瞰できる力、所謂、メタ的な認識能力を養成する。この取り組みにより、技術的合理性に基づく技術的熟達者としての教師ではなく、行為の中の省察に基づく反省的実践家としての教師の養成をめざす。
本専攻では高等学校教諭専修免許状（保健体育）を取得できる学問として、「学校保健特論」「人体組織学特論」「スポーツ心理学特論」「運動生理学・生化学特論」「体育・スポーツ指導実践特論」「アダプテッド体育・スポーツ特論」「アスレティックコンディショニング特論」などの科目を習得することで、高度な専門知識と分析力を有する保健体育科教員を養成することを目的としている。
高等学校「体育」については、中央教育審議会の答申等で「生涯にわたって豊かなスポーツライフを継続しスポーツとの多様な関わり方を状況に応じて選択し、卒業後も継続して実践することができるよう「知識・技能」「思考力・判断力・表現力等」「学びに向かう力・人間性等」の育成を重視する観点から内容等の改善を図るとされている。また、「保健」との一層の関連を図った内容等について改善を図ることも示唆されている。上述のこのことに鑑みた授業内容を考案し、授業を展開できるような保健体育科教員の育成を行う。

また、健康スポーツ領域の他分野の専門家や地域の学校教員と連携した研究、地域の健康づくり事業や海外の学校でのフィールドワーク、学内の実験設備を使用した運動負荷試験やデータ解析を用いた運動処方などの研究を展開することで、保健体育に関する高度な専門知識を修得した教員を育成し、子どもの体力・運動能力の向上や健康づくりに寄与する。

養護教諭専修免許状

近年の社会環境や生活様式の急激な変化は子どもたちの心身の健康に大きな影響を与え、いじめ、不登校、性の逸脱行為、喫煙・飲酒・薬物乱用、生活習慣の乱れ、アレルギー疾患の増加、新感染症の出現など心身の健康課題が深刻化している。また、発達障害のある子どもへの支援、児童虐待、ネット依存、ＬＧＢＴなど学校現場における丁寧な対応や教員によるケアが要求されている。
このような複雑かつ多様化している子どもたちの心身の健康課題の解決において養護教諭の役割は重要で、養護教諭を中心とした健康教育、保健教育の推進が図られている。また、養護教諭は専門的立場から児童生徒の保健および環境衛生の実態を把握し、健康の増進に関する指導や疾病、情緒障害、体力、栄養に関する問題等など健康に問題を持つ児童生徒の個別の指導、一般教員の行う日常の教育活動にも積極的に協力する職務を担っているそこで、本専攻では養護教諭専修免許状を取得できる学問として、「ヘルスプロモーション特論」「健康増進特論」「学校保健特論」「養護教育特論」「健康文化特論」「人体組織学特論」などの専門的で高度な科目を習得することで、学級担任や保健体育科教員と協力・連携し、即戦力として健康増進に寄与し得る養護教諭を養成することを目的としている。また、地震や台風などの自然災害への対応や誘拐などの事件・事故の防止など、学校のみで解決することが困難な課題においては地域、家庭と連携していくことが重要である。これらの課題に取り組む中心的な役割を持つ教員養成のため、健康スポーツ領域の他分野の専門家や地域の学校教員と連携した研究、地域の健康づくり事業や海外の学校でのフィールドワーク、学内実験設備を使用した演習などを重点的に取り入れた学びを展開することで、より高度な学校保健、養護教育に関する専門知識を修得した教員を育成し、日本の子どもたちの健康の保持増進に寄与する。